スキルマップの作り方とは【図解】手順や項目例とテンプレ、評価への活用ポイント

自社に必要なスキルを持った人材を新たに確保するのは、昨今ますます難しくなりました。そのため人員配置や、人材育成によって在籍中の従業員のスキルを高め、組織の強化をはかろうとする企業も多いでしょう。

従業員のスキル管理をするうえで便利なのが「スキルマップ」です。当記事では、スキルマップを導入することで得られるメリットや作り方、適切な活用方法をご紹介します。

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スキルマップとは｜基礎をおさらい

スキルマップとは、従業員の能力を点数化して、一覧にまとめた図表です。一人ひとりが業務遂行に必要なスキルを持ち合わせているか、パッと容易に確認できるように作成されます。

スキルマップは、現在の業務遂行能力を記録して可視化し、部署やチーム全体のスキルバランスを見たり、評価に活用したりするツールといえるでしょう。

企業のスキル管理においてスキルマップを作成すると、生産性が上がり業務効率化が進むとともに、透明性のある人事評価などにつながる可能性があります。

ビジネスにおけるスキル

ビジネスにおけるスキルとは、業務を遂行するうえで必要となる能力を指します。専門技術や知識、資格、マネジメント能力など業種や職種によって求められる範囲は多岐にわたるでしょう。

スキルマップを作成する目的・メリット

＞＞＞【無料】スキル管理のメリットと手法

スキルマップを導入する目的やメリットをあらためて整理してみましょう。6つご紹介します。

1．従業員のスキルを可視化できる

スキルマップを作ると「従業員の誰がどのようなスキルを持っているか」「スキルがどのような場面で活かせるのか」がすぐにわかるようになるのがメリットといえます。

また、企業が自社で必要としているスキルを持った従業員の割合も把握できます。適切な人員配置や人材育成を視野にスキル管理を行う企業にとって、スキルマップは有効なツールといえるでしょう。

2．従業員のスキルアップが期待できる

スキルマップを作ると、各部署や役職に「どのようなスキルが必要なのか」が具体化される効果があります。

企業が求めているスキルレベルに達していない従業員に対して、どのような研修を行えばよいかなど、育成プランも立てやすくなるでしょう。効率的な人材育成ができるようになるため、短期間で従業員のスキルアップが期待できるかもしれません。

3．従業員のモチベーションアップにつながる

作成したスキルマップを従業員に公開すると、お互いに競争心が芽生えて、仕事やキャリアへのモチベーションの向上につながります。また、従業員は自身の持つスキルを周囲に理解してもらえるため、安心して業務を遂行できるようになるでしょう。将来的に企業全体の生産性の向上も見込めるようになり、メリットといえます。

4．適材適所の人材配置に役立つ

スキルマップを作って従業員のスキルを可視化することで、適材適所の人材配置を実施できます。一人ひとりの得意不得意を把握できるため、各部署や業務に最適な人員配置をシミュレーションもしやすくなります。業務の効率化や生産性の向上にもつながるでしょう。本人に適した業務に携われるようになるため、さらなるスキルアップへの意欲も向上するでしょう。

5．公平な人事評価に活用できる

スキルマップは人事評価の運用に活用するためという導入目的もあります。目に見えないスキルを可視化することで「誰がどの程度のスキルを持っているのか」「どのくらいのスキルアップに成功したか」などを客観的に判断できるでしょう。

スキルマップの作成によってより公平な人事評価を目指せるようになり、評価に対する納得度も高まりやすくなるでしょう。人事評価に対して、多くの従業員から理解が得られると、従業員エンゲージメントの向上も期待できます。

6．採用ミスマッチを防止できる

スキルマップを作ると、組織の中で不足しているスキルも把握しやすくなります。現状社内で活躍している人材が持つスキルや補填したいスキルがわかり、候補者のミスマッチを防ぐ目的で活用できるでしょう。求めているスキルを持った人材を効率的に採用できるため、組織の即戦力としてすぐに活躍できる人材を探し出せるはずです。

スキルマップのサンプル・フォーマット・テンプレート

スキルマップのサンプルやフォーマット、テンプレートとして、インターネット上で無料で公開されている2種類をご紹介します。

厚生労働省『職業能力評価シート』

スキルマップのテンプレートで有名なのが厚生労働省が公表している『職業能力評価シート』です。エクセル形式で無料ダウンロードできるため、自社用にオリジナルで作り変えることもできます。

人事や営業など職種別に19種類と外食産業やホテル業など業種別に16種類、さらにレベル別にテンプレートが用意されており、スキル項目を一から考える手間はありません。また『導入・活用マニュアル』も一緒にダウンロードできるため、初めて作成する企業も安心でしょう。これから本格的にスキルマップを作成し、スキル管理を実践しようと考えている人は参考にしてみてください。

参照：『職業能力評価シート（事務系職種）のダウンロード』厚生労働省
参照：『キャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルのダウンロード』厚生労働省

独立行政法人『情報システムユーザースキル標準（UISS）』

スキルマップのサンプルとして、独立行政法人情報処理推進機構が展開する『情報システムユーザースキル標準（UISS）』もあります。こちらも導入活用事例集などと一緒に、WordまたはPDF形式で無料でダウンロードできます。ITスキルに関連した役割を定義するのに役立つでしょう。

参照：『情報システムユーザースキル標準（UISS）と関連資料のダウンロード』

スキルマップの作り方【8つの手順】

スキルマップの作り方として、手順を8つのステップに分けてご紹介します。作成にあたって特に必要な専門知識や技術はありませんが、自社の人材育成方針に適したものが作れるように、基本的な手順を押さえておきましょう。

1. 1．作る目的を明確にする
2. 2．フォーマットや参考にするサンプルを決める
3. 3．業務内容に沿って必要なスキルを洗い出す
4. 4．業務スキルの難易度別に階層で分ける
5. 5．スキル項目を決める
6. 6．スキルの評価基準と評価段階を決める
7. 7．試験的な運用とフィードバックで修正する
8. 8．スキルマップを作る

スキルマップは業務内容をもとに職種や階層別にスキルを抽出することが多いですが、製品ごとに作成する作り方もあります。当記事では、職種や階層別のスキルマップの作り方として、一般的な流れをご紹介します。

1．作る目的を明確にする

スキルマップを作る目的を明確にしてから作成に取り掛かりましょう。導入目的によって、記載すべきスキル項目などは変わります。

将来的に自社で活躍するリーダー育成が目的なら、マネジメントスキルなどメンバーの成長目標ともつながる項目が必要でしょう。

業務の効率化を目的としてスキルマップを作る際は、実際の作業に即して現在の業務を洗い出し、項目を設定するのがおすすめです。

スキルマップを作る目的が明確でないと、上手に活用しきれない可能性があります。

2．フォーマットや参考にするサンプルを決める

スキルマップの作成フォーマットを決定します。Excelシートを使って一から作成もできますが、インターネット上でテンプレートが無料ダウンロードできる場合もあります。

スキルマップの目的や評価するスキル項目に合わせて、自社に適したフォーマットを使用するといいでしょう。スキルマップを簡単に作成できるスキル管理システムを導入し、既存のテンプレートから自社に適した内容にカスタマイズするという方法もあります。

実際にスキルマップの運用をシミュレーションしたうえで、複雑で使いにくくならないように選定することが大切です。

3．業務内容に沿って必要なスキルを洗い出す

業務の具体的な内容を現場の従業員にヒアリングしたり、マニュアルを確認したりしてスキルを洗い出します。具体的には業務フローや主業務、間接的に発生する業務を書き出します。

ステップ2で決めたフォーマットからスキルを書き出し、自社にとって不要なスキルを削除したり、スキル名を自社の呼び方に変更するという方法だと効率的に進められるでしょう。

4．業務スキルの難易度別に階層で分ける

ステップ3で抽出した業務を難易度で分け、階層別にスキルを振り分けます。

5．スキル項目を決める

採用するスキル項目を明確にして正式に決定します。まずは大項目で整理し、小項目に振り分けると設定しやすいでしょう。

スキルは業務内容から細分化して具体的にすることがポイントです。「誰が、どのスキルを、どの程度保有しているか」がひと目でわかるようにすることで活用が進むはずです。

6．スキルの評価基準と評価段階を決める

スキルマップを特に人事評価にも活用する場合は、習熟レベルを明確にしましょう。

評価基準が「できる／できない」のような二項対立だと、大まかにしか従業員のスキルを把握できません。一方で細かすぎると運用が難しくなる恐れがあります。厚生労働省の『職業能力評価シート』がレベル1から4で設定しているように、一般的には3〜5段階で習熟度を測ることが多いです。

数値など定量的にレベルを分けると、合計点や平均点が出せるため、スキルを評価するだけでなく、より踏み込んだ人材の分析ができるメリットがあるでしょう。そして各数字レベルには、明確な評価基準を設けます。

スキルに対する評価基準は、習得までの流れを段階的に設定するとわかりやすいスキルマップとなるでしょう。

7．試験的な運用とフィードバックで修正する

本格的な運用の前に、試験的に導入しましょう。実際にスキルを評価する人に確認してもらい、内容や評価方法などを検証してもらいます。足りないスキル項目がないか、レベルの評価基準は適切かなどについて意見をもらい、修正を反映させたうえで運用を始めると、評価される従業員の納得感が得られやすくなるでしょう。

スキルマップは現場に活用してもらうツールであるため、使い方や評価基準をマニュアル化すると、より円滑に運用できます。作成した目的や評価者、管理部署も明記しましょう。運用が進むにつれて、定期的な見直しも必要です。

8．スキルマップを作る

自社専用のスキルマップが作成できたら、スキルマップに記載されているスキル項目について、従業員ごとに評価しましょう。本人への聞き取りや申告、直属の上司の評価をもとに自社で設定した段階に応じ習熟レベルを記入します。

個々のスキルマップが出そろうと、部署別のスキルバランスの偏りや各従業員の得意な部分と今後伸ばしてほしい部分が見えてきます。スキルを評価して、今後の人材配置や人材育成に活かしましょう。

【図解】スキルマップの職種・業界別項目例

従業員の育成に活用するために、従業員のスキルマップ作りに取り掛かる企業も増えているようです。職種によって必要な項目は異なるため、それぞれ確認してみましょう。

営業職

営業職のスキルマップを作成すると、成績や個人のモチベーションの向上につながります。本人が他者と比較して現状不足しているスキルを伸ばしていこうとする成長意識が生まれやすくなるためです。

営業職に必要なスキル項目は、製品や顧客への理解をはじめ、コミュニケーションスキルや提案力などの対人関係能力、時間やストレスを管理する力まで多岐にわたります。

営業職は、所属メンバーの保有するスキルや知識の習熟度が把握しやすい職種であるため、比較的スキルマップが作りやすい職種といえるでしょう。

スキルマップを作成したい多くの企業は、従業員の能力を見える化したいというニーズを持っています。スキルマップのほか、従業員のモチベーションアップにつながるスキル管理の方法をまとめた資料は、こちらで無料ダウンロードできます。

「社員のスキルを把握できていない」「スキル管理ツールを探している」という企業の担当者はぜひお申し込みください。

人事労務など事務系職種

人事労務など事務系職種に必要なスキル項目も業界や業種によってさまざまです。

事務の中でも経理職なら、会計知識や給与計算のスピードなどが求められるでしょう。

技術職（製造業界）

製造業は、古くからスキルマップが作成されてきた業界です。ものづくりの担い手である技術職は、製品の質を進化させるために、高度な専門性や技術力が必要とされてきたからです。

技術職のスキル項目例は、特に工場の各部門における加工・組立工程で、業務フローに沿ってスキルを洗い出す必要があるでしょう。

ITスペシャリスト・プロダクトマネージャー（IT業界）

IT業界は、スキルマップの作成が進んでいる業界とされています。時代の変化に合わせた専門スキルと技術力、最新のDXツールを活用して使いこなす力が求められるでしょう。

スキルマップを活用してITスキルを俯瞰（ふかん）して見える化することが重要といえます。最近では、DX時代に必要な社員のITスキルを測る国際的な試験『GAIT（ゲイト）』なども生まれています。

スキルマップを評価や育成に活用するポイント

スキルマップを評価や育成に活用するポイントとして、次の3つを意識的に実施し、従業員のモチベーションアップにもつながる運用を目指しましょう。

1．評価基準を明確にし、バラつきがないようにする

精度の高いスキルマップを作成しても、評価者が項目内容や基準を理解し、可能な限り統一した判断をしなければ従業員に不満を生む可能性があります。スキルマップを上手に活用するためにも、作成の際に社内で基準を明確にしましょう。スキル項目を具体的に挙げることもポイントです。

一般的には、業務全体を把握し、公平な評価を任せられるマネジメント層や教育担当者が評価者となるケースが多いです。また、現在社内で適任者がいないのであれば、研修などを通して評価スキルを底上げする必要もあります。

2．定期的に更新する

スキルマップは長期的に活用していくものです。したがって業務内容や経営方針の変化などに合わせて、記載すべきスキルも変わっていくはずです。

半年ごと、あるいは人員配置を変更したタイミングなど、定期的に更新するのがおすすめです。スキルマップの運用前に、更新時期についても決めておくとよいでしょう。

3．評価後のアクションを決めておく

スキルマップは、従業員のスキルを可視化するだけが活用法ではありません。作成後のアクションも重要です。基準に満たないスキルがある従業員に対するフォローアップも忘れてはいけません。研修の実施や個人目標の再設定を促すなど、評価の結果に応じて人事施策を検討します。定期的にスキルマップを作成した意味や目的に立ち返って運用していきましょう。

スキルマップを作る際の注意点

スキルマップの作るときは、次の注意点に気をつけましょう。ポイントや注意点を理解したうえで、一定のルールのもとで有効に活用することをおすすめします。

1．スキル項目は現場にヒアリングして具体的に挙げる

スキルマップの項目は、評価しやすいように具体的に記載するように注意します。業種・業界や職種、組織によって求められるスキルは異なるため、現場の従業員や管理職に丁寧にヒアリングし、評価や育成など目的に応じてスキルを精査しましょう。

スキルマップの作成には、時間がかかります。まずは大まかな業務の種類や技術を大項目に挙げ、各業務ごとに細分化して小項目を設定していくやり方がおすすめです。

たとえば「ビジネススキル」とすると、表現が不明瞭で業務範囲は幅広いため、「コミュニケーションスキル」「マネジメントスキル」など具体的に細かく項目を設定します。ただし、あまりにも細分化しすぎてしまうと管理するのが難しくなるため注意が必要です。

2．全従業員が作成にかかわる

スキルマップの作成には、多少なりとも全従業員がかかわることが重要です。

スキルマップは管理者やリーダーが主体となって作成することが多いようですが、現場の従業員の意見も取り入れます。

業務の全体を把握している管理者やリーダーは、必要なスキルを把握しやすい立場といえます。しかし、ときに現場の細かい実情まで理解が及ばないこともあるかもしれません。

現場社員が求めているスキルなどを聞き出し、どのようなスキル不足で課題を抱えているのかを把握するといいでしょう。すべての従業員がかかわり、将来的な業務の効率化も見据えてスキルマップを作ります。

3．全社的に共有する

作成したスキルマップは全社的に共有するように注意します。スキルマップを上層部だけに公開するなど透明性のない運用は、従業員エンゲージメントの低下にもつながる可能性があります。

もし不明点があった場合は、新たなルールを策定してマニュアルを作成するなど、全従業員が納得できる運用を目指すことが肝心です。

スキルマップ作成を自動化するシステム

スキルマップは、従業員が現在持っているスキルの過不足を把握し、育成や評価、モチベーションアップにつなげるツールです。スキルマップ作成によって、人材のスキルを見える化し、管理・活用できると、企業に多くのメリットがあります。

ただし、業務を細かく洗い出さなければいけないとともに、各業務に対する達成基準も明確に定義する必要があり、手間と時間がかかります。エクセルなどの表計算ソフトを使用しても作成できますが、アナログな方法で取り掛かると、膨大な業務量になってしまうでしょう。さらに多くの従業員を抱える企業では、シートが複数にわたり、読み込みやスキルの確認に手間がかかってしまうケースもあります。

スキルマップ作成ならタレントマネジメントシステム

従業員のスキルを可視化するには、タレントマネジメントシステムの活用もおすすめです。タレントマネジメントシステムは、従業員一人ひとりのスキルや経歴を一元管理し、適材適所の人材配置や計画的な人材育成をサポートするツールです。

従業員の能力やスキルをパッと見で把握し、一人ひとりに適したマネジメントを実施したい企業は検討してみてはいかがでしょうか。

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スキルマップ活用で従業員のパフォーマンス向上

スキルマップは、従業員のスキル管理を簡略化するためのツールです。一人ひとりの能力や得意なことを可視化して、適切な人材配置や納得感が得られやすい人事評価、自社にマッチする人材の定義などに役立ちます。上手に活用できると本人の意欲向上や業務効率化にもつながり、組織全体のパフォーマンス向上も期待できるでしょう。

労働力人口が減少し、人的資本の可視化が企業に求められる今、スキルマップを活用することは重要です。しかし従業員数や部署数が多い大企業ほど、評価項目や運用方法の設定が複雑になるため、作成者や運用者の負担が大きくなります。

『スマカン』は、スキルマップ作成をはじめとした従業員のスキル管理をサポートするタレントマネジメントシステムです。従業員の経歴やスキルなどの人材情報を集約して一元管理し、スキル管理や人事評価の運用を助けます。

スキルマップを一から作成する手間を省き、スキル管理や公平な評価を早期に実現したい企業は、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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