目標達成に向けた社員の意識改革に寄与、将来は人財育成ツールとしての活用を模索

現場の裁量に任せるのではなく、データに基づいた人材育成を

導入の目的

日本毛織株式会社は、明治二十九年創業の老舗の毛織物メーカー。高い技術力と品質でわが国の繊維産業の発展を支えてきました。最近では衣料繊維事業に加え、産業機材事業、人とみらい開発事業、生活流通事業など事業を多角的に展開。企業数50社、総従業員数5,000人を数える一大グループ（ニッケグループ）に成長しています。

同社がOne人事[タレントマネジメント](※)導入の検討を始めたのは、2015年5月ごろ。当時使用していた人事システムに2つの課題があった。その課題の一つとは、効率性の悪さ。Excelをベースとした前のシステムでは、起動しようとする際も、データをダウンロードする際も、とても時間がかかっていました。「貴重な時間を費やしていたため、いかに効率性を上げるかが課題でした」と振り返ります。

もう一つが機能面。前のシステムで蓄積されていた社員のデータは氏名や学歴などの基本情報のみ。給与計算などに使用する人事管理に特化したもので、個人のスキルや業務経験といった人財の育成に活かせるものではなかったそうです。「社員に関する情報は直属の上司の頭の中にあるだけというやり方から脱却し、データに基づいてきちんとした人財育成·配置転換を行えるように、社内環境を改善したいと考えました」。

(※)旧製品『スマカン』

シンプルな仕組みで使いやすい、いい意味で”枯れた”システム

導入の決め手

新しい目標管理システムの導入に向けて、木村さんたちがまず取り組んだのが同社にふさわしいシステムの選定作業。インターネットの検索エンジンに「タレントマネジメント」というキーワードを入力し、そこでヒットした数社のシステムに関する資料を取り寄せ、どの商品が適しているのかを検討しました。選定にあたって重視した条件は「国内企業が手掛けていて、スモールスタートができ、クラウドを使用している」というものでした。

検討を進めた結果、2つのシステムが候補に残り、最終的に「One人事」が選ばれました。その決め手となったのは使い勝手の良さや操作性の高さ。独特の言い回しで「One人事」を評価しました。「シンプルな仕組みの、いい意味で枯れているシステムだと感じました。後々問題は起きにくいのだろうと。競合会社のシステムは見栄えはいいのですが、いかにも進化の途中という感じで、「One人事」の安定性が際立ちました」。日本取引所グループ、ピジョン、日立金属…。名だたる企業が導入をしているという信頼性の高さも決め手のひとつとなったようです。

上司も部下も目標達成を見据える、ムダの省力化で生産性もUP

導入後の効果

同社が「One人事』の運用を開始したのは、2016年12月。新年度のスタートに合わせて、まずは目標管理モジュールを導入しました。全従業員が新年度の目標を設定して、「One人事」に入力。上司は進捗状況を確認しつつ、部下と面談を行って目標達成のための指導·アドバイスを行っています。以前のシステムでは「入力作業に手間がかかり、目標を管理することが目的のようになってしまっていた」と振り返り、「One人事」導入以降の社員の変化をこう感じているそうです。「上司が部下に積極的にアドバイスを送るようになるなど目標達成に意識が向くようになった社員が多くなったように思います。本来あるべき姿に近づいているのでは」。

以前のシステムを使用している時は、「立ち上げが遅い」などと多く寄せられていた苦情が「One人事」導入後はパッタリとなくなったそうです。「早く操作に慣れてもらおうと、説明会を行ったり、マニュアルを配ったりしましたが、こちらの想像以上に取っ付きやすかったようです。これまであった苦情がなくなったということは、その分のムダな時間が省けているという証拠。営業などの本来の業務に力を入れられるので、今後は生産性もきっと上がってくるはずです」と期待を寄せています。

社を挙げた人材育成プログラムにキャリア管理モジュールの活用を

よりよく活用するために

現在、グループを挙げて取り組んでいるのが“経験学習”という理論に基づいたビジネスリーダーの育成。選抜した将来の幹部候補生に、ビジネススクールでさまざまなビジネススキルを身に付けてもらっているそうです。「ゆくゆくはグループ内で事業を立ち上げてもらったり、ビジネスリーダーとして現場でトップマネジメントも経験してもらう予定です」。 「彼らひとりひとりの成長をきちんとモニタリングしていく必要がありますが、そこで「One人事』のスキルやキャリア管理のモジュールを活用したいと考えています」。

もう一つの展開が、現在はあまり進んでいないグループ会社への導入。日本毛織での成功事例を元に、グループ企業での導入を促進することで「グループ各社の優秀な人財を把握できる状況を作り出したい」と考えています。厳しい競争を勝ち抜いていくためには、良い人財を揃えることが大切。「One人事」はそんな時代に欠かせないシステムだと言えそうです。