ダイバーシティ推進のメリットとデメリットとは？注意点も解説

ダイバーシティのメリットとして、多様性や柔軟な働き方など、従業員側のメリットをイメージする方も少なくないでしょう。

しかし企業におけるダイバーシティへの取り組みは、従業員側だけでなく、企業側にもさまざまなメリットがあるのです。

とはいえ、ダイバーシティがもたらす企業側のメリットはわかりにくく、イメージしにくいと感じている経営層や人事担当者もいらっしゃるはずです。

そこで当記事では、ダイバーシティのメリットとデメリットを具体的にご紹介しながら、ダイバーシティに取り組む際のポイントも解説します。

これからダイバーシティへの取り組みを検討している企業はもちろん、すでにダイバーシティに取り組んでいる企業も、今後の参考としてチェックしてみてください。

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ダイバーシティとは

ダイバーシティは、一般的に「多様性」という意味合いとして広く理解されています。

さらにビジネスにおけるダイバーシティは、個人や集団における価値観の違いを尊重したうえで、新しいアイデアを生み出す体制を指しています。

企業としてダイバーシティを推進する取り組みは、従業員一人ひとりの個性が大切にされることになるため、従業員がより働きやすくなるメリットがあります。

しかしダイバーシティの推進では、従業員側だけでなく、人材面や組織力、企業イメージの向上など、企業にもさまざまなメリットがあるのです。

ダイバーシティの種類

ダイバーシティは、大きく分けると二種類に分類されます。

性別や年齢、国籍や人種、容姿や障がいの有無など、外見から判断しやすい基準で分類する表層的ダイバーシティと、スキルや宗教、性的指向、価値観、働き方、趣味など外見上では判断しにくい深層的ダイバーシティです。

どちらかというと、視覚的にわかりやすい表層的ダイバーシティが話題になるなど注目されがちですが、ダイバーシティに取り組む際は、外見からはわからない内面的な多様性への理解や尊重も重要といえるでしょう。

ダイバーシティが注目される背景

ダイバーシティが注目されるようになった背景にはどのような点が挙げられるのでしょうか。理由や背景を確認してみましょう。

企業の人手不足

ダイバーシティが注目される背景には、企業の人手不足が挙げられます。

日本では少子高齢化による生産年齢人口の減少で労働力不足が危惧されています。

生産年齢人口である15才以上65才未満の人口は1995年をピークに減少し、多くの企業が人材不足に陥っているため、人材の獲得競争が生じているのです。

ダイバーシティの推進に取り組み、多くの人材を確保できれば、人材不足の解消にもつながるでしょう。

参照：『令和4年 情報通信白書』総務省

ビジネスのグローバル化

ダイバーシティが注目される背景には、ビジネスにおけるグローバル化も挙げられるでしょう。

企業競争に生き残るためには海外進出が必要とされるケースもあります。しかし、日本と海外では言語や文化、価値観など、さまざまな違いがあります。

まずはダイバーシティマネジメントによって外国人の採用を強化したり、海外でのビジネス経験がある多様な人材を確保したりする必要があるでしょう。

働き方の変化

ダイバーシティが注目される背景には、働き方の多様化もあります。

企業では、働く場所にとらわれないテレワークや育児介護と両立するための時短勤務、あらかじめ総労働時間を決めたうえで自由に働けるコアタイム制などが取り入れられてきています。

特に現在の日本では「働き方改革」が推進されており、雇用形態や労働時間、勤務場所など柔軟性が求められています。

働き方に対するさまざまな価値観を持った人材に対応するためにも、ダイバーシティを推進する必要があるといえるでしょう。

ダイバーシティのメリット

ダイバーシティのメリットにはどのような点が挙げられるのでしょうか。具体的なメリットについて、ご紹介します。

人材の確保

ダイバーシティのメリットには、人材確保が挙げられます。

多様な人材に目を向けることで、これまでとは違った人材に出会える可能性が高まります。

また、さまざまな価値観に対応するために柔軟な働き方を認めると、魅力的な企業としてより多くの人材に注目されるかもしれません。

ダイバーシティへの取り組みは、これまで条件が合わずに採用できなかった優秀な人材の確保にもつながるでしょう。

新たな顧客層の獲得

ダイバーシティのメリットには、マーケティング力の強化も挙げられます。

多様な人材を採用することで、より多角的な視点でマーケティングを行えるようになるでしょう。

特に自分と同じ属性や価値観を持つ顧客層のニーズを理解しやすいため、多様な人材がいれば、幅広い顧客層のニーズを理解できるのです。

ダイバーシティへの取り組みでマーケティング力を強化できると、新たな顧客層の獲得も期待できるでしょう。

企業の成長

ダイバーシティのメリットには、企業の成長も期待できます。

ダイバーシティによって多様な人材が採用され、これまでになかったやり方や意見を集めることで、よりよいサービスや商品の提供が実現するかもしれません。

新たな意見や斬新なアイデアの創出がされることで、成果や業績にもつながり、企業の成長につながるでしょう。

企業価値の向上

ダイバーシティのメリットとして、企業価値の向上が挙げられます。

多様性を認めるダイバーシティの取り組みによって、企業イメージやブランディング向上が期待できます。

企業価値が高まれば、さらに優秀な人材や新たな顧客の確保も期待できるでしょう。

従業員のエンゲージメント向上

ダイバーシティのメリットには、従業員のエンゲージメント向上もあるでしょう。

多様な価値観を認めたり、柔軟な働き方を取り入れたりすることは、従業員にとってより働きやすい環境につながります。

従業員にとって働きやすい環境を提供することで満足度が高まり、会社へのエンゲージメントも向上しやすくなるでしょう。

ダイバーシティのデメリット

ダイバーシティのメリットをご紹介しましたが、ダイバーシティにはデメリットも少なからず存在するようです。

ダイバーシティに取り組む前に、デメリットにはどのような点があるのかを理解しておきましょう。

組織の混乱を招くリスク

ダイバーシティのデメリットには、組織の混乱を招くリスクが挙げられます。

ダイバーシティを推進することで、採用や労働条件など、さまざまな点に変化が生じることになります。

大きな変化があるとチームや部署で混乱が起きたり、既存の従業員の不満につながったりする可能性も否定できません。

多様な価値観を認めることで、制度や仕組みが複雑になったり、人事評価までも影響が出る場合があります。

ダイバーシティによって変更しなければならない部分は、既存のやり方も踏まえたうえで、慎重に取り組むようにしましょう。

ハラスメントが発生する可能性

ダイバーシティのデメリットには、ハラスメントが発生する可能性が挙げられます。

ダイバーシティでは多様な価値観や個性を認めることになるため、自分とは異なる考え方をする従業員も尊重しなければなりません。

価値観や考え方は生き方や環境によって培われるものであるため、違いを受け入れることに抵抗がある場合もあるでしょう。

その結果、部下や後輩に対してハラスメントをしてしまう危険性があることも否定できません。

まずはダイバーシティについて全社的に理解を深めるとともに、必要に応じて社内研修などを検討してみましょう。

コミュニケーション不足

ダイバーシティのデメリットには、コミュニケーション不足の危険性も挙げられます。

多様な人材を採用することで、言語の違いや価値観の違いによって、コミュニケーションを取ることを怠ってしまう可能性があります。

コミュニケーションは業務を円滑に進めるうえで重要なポイントでもあるため、コミュニケーションの取り方を工夫したり、相手に歩み寄る姿勢を大切にしたりする必要があるでしょう。

人事部の主導で、コミュニケーションを深める社内イベントの開催も効果的かもしれません。

コストの増大

ダイバーシティのデメリットは、コストが増大する可能性がある点です。

多様な人材を採用するための採用コストや教育コストをはじめとして、各種制度を変更するための人的コストも発生します。

ダイバーシティによる成果や業績アップも期待できますが、まずは現時点でかかるコストを踏まえ、抑えられる費用は抑えながら取り組むようにしましょう。

ダイバーシティ推進のポイントや注意点

ダイバーシティを推進する際に、押さえておくべきポイントや注意点についてご紹介します。ダイバーシティへの取り組みを成功させるためにも、ポイントや注意点を理解しておきましょう。

経営戦略を意識する

ダイバーシティに取り組む際、多彩な人材を採用したり、多様な価値観に対応したりすることだけを意識しがちです。

しかし、経営戦略を無視してダイバーシティに取り組むのはおすすめできません。ダイバーシティに取り組むのは、企業競争に生き残るためであり、最終的には成果や業績につながることが望ましいはずです。

経営戦略も意識しながら、ダイバーシティに取り組むという点を忘れないようにしましょう。

ダイバーシティに関する教育

ダイバーシティの推進をするためには、まず既存の従業員がダイバーシティへの理解を深める必要があります。

ダイバーシティへの理解がないまま進めてしまうと、組織の混乱や不平不満につながる危険性があるためです。

従業員全体に対して、ダイバーシティとはどのようなものなのか、なぜ自社がダイバーシティに取り組むのか、取り組むメリットなども含めて、従業員に共有する機会や研修会を開催しましょう。

社内コミュニケーションを活性化させる

ダイバーシティに取り組む場合、コミュニケーションの円滑化や活性化が重要なポイントになります。

多様性を認めることで、さまざまな価値観や意見が出てくるでしょう。異なる価値観を持つ者が多ければ多いほど、意思疎通することが難しくなるかもしれません。

ダイバーシティによってさまざまなアイデアを活かすためにも、円滑なコミュニケーションが取れるよう、環境を整備しましょう。

待遇面に配慮する

ダイバーシティに取り組む際、勤務条件や給与などの待遇面には特に配慮が必要です。

一部の従業員にとって都合のよい内容になってしまったり、状況に応じて適切な配慮がなされていなかったりすると、従業員の不満につながる危険性があります。

働き方や労働時間などを踏まえて、できるだけ多くの従業員の納得感が得られるように配慮しましょう。

タレントマネジメントシステムでダイバーシティ推進をサポート

ダイバーシティを推進していくためには、タレントマネジメントシステムを始めとした人事ツールの活用が有効でしょう。

タレントマネジメントシステムには戦略人事を実行するためのさまざまな機能が搭載されています。

従業員データを一括管理することで、従業員のさまざまな個性や経歴を把握したり管理したりできるため、適材適所の人材配置や、人材採用にも役立てられるでしょう。

さらに、アンケートやサーベイ機能を活用すると、ダイバーシティや働きやすさについて意見を引き出すこともできるかもしれません。

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従業員の個性を従業員データとして集約することで、適切な人材配置に活かせるでしょう。

また、アンケート機能では、アンケートの作成だけでなく、回収ルートや記名の有無なども設定できます。取得したデータは、グラフで可視化できるため、目的に応じた調査や分析をして、マネジメントに活かせるでしょう。

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まとめ

ダイバーシティに取り組むメリットには

が挙げられます。

しかし、一方でダイバーシティのデメリットとして

を招くリスクもあるため、このようなデメリットを理解したうえで取り組むことが、失敗しないためのカギとなるでしょう。

まずは既存の従業員や既存の制度を踏まえたうえでバランスよく進めながら、ダイバーシティの推進に取り組みましょう。

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記事監修

スマカン株式会社 代表取締役社長 唐沢雄三郎

一貫して現場に寄り添う人事システムの開発に注力している起業家。戦略人事情報・人材マネジメントシステム、マイナンバー管理システムをはじめ、近年はタレントマネジメントにまで専門領域を広げ、着実に実績を積み上げている。主力製品は公共機関など多くの団体・企業に支持され、その信頼と実績をもとに日本の人材課題の解決に貢献している。