- 2022.10.20
2023.01.27 - タレントマネジメント
- 人事戦略
人事DXとは｜HRとの関係性や具体的な進め方や推進方法にも注目！
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DXは人事領域においても進んでおり、人事領域をDX化することでさらに便利に効率化していくことができるようになっています。
しかし人事領域のDX化は具体的にどのように進めていけばよいのかわからないという場合や、どのようなメリットがあるのかわからないという経営者や人事担当者もいらっしゃるでしょう。
そこで今回は、人事DXについて解説しながら、HRとの関係性や人事DXの進め方について解説していきます。
目次（タップして開閉）
人事DXとは
人事DXとは、人事領域の業務についてデジタル技術を利用してデータを用いた分析などで業務効率化やパフォーマンスの向上を実現することを指します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)自体は、デジタル技術を用いて企業や社会を変革し、業務だけでなく組織や企業文化を変革していくという概念です。
人事DXでは、システムを活用して人材管理を効率化したり、人材配置や人材採用にも役立たせることができます。
なぜ人事でDXが重要なのか
人事領域の業務は、教育や採用、目標や評価、ときには労務関連業務に至るまで、幅広い領域の業務を担います。
そのため、人事担当者への負担がかかりやすく、一つひとつの業務を行うにも時間と労力がかかるでしょう。
人事領域をDX化することで、さまざまな業務を効率化することで人事担当者の負担を減らすことが期待できます。
また、データを用いた高度なパフォーマンスも可能になり、より効果的な施策の実施にもつながるでしょう。
人事DXとHRテック
人事DXと関係性のある言葉として、HRテックが挙げられます。DXと混同しやすい言葉でもあるため、人事DXとHRテックについて整理してみましょう。
HRテックとは
HRテックとは、英語の「human resources(人材、人事)」と「technology(テクノロジー)」を合わせた言葉で、人事領域の業務を効率化する仕組みや技術そのものを指します。
たとえば採用管理システムや人事管理システム、タレントマネジメントシステムが挙げられるでしょう。IT化やDX化という概念が浸透したことにより、人事領域においてもHRテックを取り入れ効率化させることに注目が集まっています。
人事DXとHRテックの共通点
人事DXとHRテックの共通点としては、どちらも「効率化」を指している点でしょう。
人事をDX化する際もHRテックを利用する際も、システムなどに組み込まれたAIやビッグデータを活用して、自動化したり工数を減らすことができるようになります。
人事DXとHRテックの違い
人事DXとHRテックの違いにはどのようなものがあるでしょうか。
人事DXは単純な効率化だけでなく、効率化したうえでより高度なパフォーマンスを実現しながら企業文化やビジネスの変化や改革をするという意味を持っています。
一方のHRテックは効率化できるシステムや技術そのものを指し、人事領域をより便利に効率化するという意味合いを持っているのです。
このように、人事DXは人事領域を変革するという応用力までも意味するものと理解するとよいでしょう。
人事DXで重要なピープルアナリティクスとは
人事DXを語るうえで欠かせないのが「ピープルアナリティクス」という人材マネジメント手法です。
ピープルアナリティクスとは、HRテックを使いながら個人や組織に関する人事データを用いて分析することです。
たとえば従業員の特性データを活かして採用に活かしたり、スキルデータを分析して人材配置に活かすなど、分析したデータを活用して人事施策に活かすことができます。
| 関連記事 ピープルアナリティクスとは？ |
人事DXのメリット
人事DXを行うメリットについて、代表的なものをご紹介します。
業務効率化を実現できる
タレントマネジメントを行う場合、まずは従業員の人材データの管理を徹底することです。
最新状態に更新することだけでなく、できるだけ詳細の情報を収集することで人材育成や人材配置にも活用することができます。
また、成果なども記録しておくことで、自社で活躍できる人材像を抽出する際にも役立ち、採用強化にも活かすことができるでしょう。
業務のデジタル化が進む
タレントマネジメントを行う場合は、人材データの収集や管理をはじめとして、各施策を実施することが目的になりがちですが、最終的なゴール(=目的)を忘れないようにすることが重要です。
そもそも人材育成や組織強化においては、短期的に実現できるものではなく中長期的なスパンで取り組むものになるため、最初の目的やゴールを忘れがちです。
目的を常に理解していないと、長期的に継続して取り組む課題においては方向性がズレてしまうケースもあるでしょう。
なんのためにタレントマネジメントを行うのか、人事課題を解決するのかという点を常に意識しながら、目的と状況を照らし合わせて運用するようにしましょう。
戦略人事に注力できる
タレントマネジメントの課題を深刻化させないためには、つねにPDCAのサイクルを意識して運用することが重要です。
実施した施策が成功したのかどうか、その原因はなんなのかを常に意識したうえで日々取り組むことで、より効果的なタレントマネジメントにつながります。
タレントマネジメントの運用状況がよい場合においても、思うような結果が出ていない場合でも、PDCAを回し続けることで、その後のタレントマネジメントや戦略人事の実行に役立たせることができるでしょう。
データ蓄積と可視化ができる
人事領域をDX化することで、人事データを分析することができるようになります。
分析したデータを蓄積したり、システム上で可視化することもできるため、より状況を捉えやすくなるでしょう。
可視化したデータをすぐに捉えたり状況の理解がしやすくなることで、今後の人事計画や課題解決につなげることも期待できます。
マネジメントの高度化も期待できる
人事DXでは、システムを使用して人材データを収集し分析、データの可視化が可能です。
人事データの分析や可視化では、活躍する人材の特性を発見したり、人材配置や人材育成に活かすことができます。
また、システムを使えば、多様化する働き方や雇用形態にも対応した目標管理や評価ができるようになるため、より柔軟で高度なマネジメントが期待できるでしょう。
人事におけるDX化のシーン
人事のDX化について、さまざまなシーンをイメージして解説していきます。
人事管理のデジタル化
人事領域におけるDX化の1つめは、人事に関するさまざまな管理をデジタル化することです。
人事領域で使えるシステムには、勤怠管理ができるシステムや労務管理ができるシステム、給与計算ができるシステムなど多彩なものがあります。
人事DXでこうしたシステムを活用してデジタル化を進められれば、自動化や効率化も実現するでしょう。
システムに搭載されたアラート機能などで過重労働を防ぐなど、労働基準法を遵守した人事管理やリモートワークに対応した打刻など、多様な働き方に対応した人事管理も可能になります。
人事施策の効率化
人事DXを進めることで、さまざまな人事施策の効率化が期待できます。
採用や人材管理、目標(評価)管理システムなど、人事領域におけるさまざまな分野のシステムを活用することで、効率化することができるようになるでしょう。
採用シーンにおけるデータ活用
人事DXは、採用シーンにも役立ちます。システムを使用して日程調整や採用スケジュールの管理など、採用業務における効率化が期待できるでしょう。
また、自社で活躍する既存従業員のデータを活用することで、自社に必要な人材像の明確化も可能です。
採用したい人材像に沿った採用活動を行うことは、採用業務の効率化だけでなく、企業における組織力強化にもつながるでしょう。
ピープルアナリティクス(人材マネジメント)
人事DXは、人材マネジメントにおいても有効です。特にピープルアナリティクスでは、システムのAIやビッグデータの分析結果を活用して人事管理ができるようになるでしょう。
従業員の行動データ分析やサーベイの結果活用など、マネジメントに活かしながら組織強化にも効果をもたらす可能性があります。
戦略人事の実行
人事DXは、経営目標実現のために行う戦略人事においても有効です。
タレントマネジメントシステムを活用すれば、膨大な人材データを管理しながら、人材育成や人材配置、採用強化にも役立たせることができるでしょう。
人事DXにおける課題と対応策
人事DXにおける課題と対応策について、ご紹介します。
データを人事部門に集約する
人事DXを効果的に進めるためには、人事に関連するデータを整理して集約することが必要です。
人事に関するデータは多岐にわたるため、それぞれの部署で管理している場合もあるでしょう。
目標関連や資格、1on1をはじめとした部署ごとの面談記録なども含めて人事部門に集約したうえで、活用しましょう。
システムの導入が目的化している人材不足
人事DXを進めるために、システムやツールを導入することが目的化してしまうケースもあります。
便利なシステムを導入して満足するのではなく、さまざまな機能を活用してこそ、DX化が実現します。
本来のDX化における目的を踏まえてDX化の効果を実感しましょう。
社内周知が進んでいない
人事DXを進める場合は、企業全体として理解を深め、取り組む必要があります。
システムを利用するのは人事担当者だけでなく、従業員が入力するシーンもあります。
なぜシステムを活用するのか、DX化を進めるのかといった目的の共有を行ったうえで全社的に人事DXを進められるようにしましょう。
DX人材の不足
人事DXの課題として、企業にDX関連に長けた人材が不足していることが挙げられるでしょう。
DXを進めるうえでは、システムやツールの理解、DXの推進などに関する知識を有する人材がいることで、より効果的に進めることができます。
DX化を進める場合は、DX人材の育成や即戦力となる人材の採用も視野に入れるとよいでしょう。
人事DXの進め方や推進
人事DXの具体的な進め方やステップについて、ご紹介します。
- 1.目的の明確化
- 2.課題を抽出
- 3.優先順位の設定
- 4.DX化実行とPDCA
- 5.DX人材の育成
1.目的の明確化
人事DXの進め方として最初に必要なのが、DX化する目的の明確化です。
目的によっては、取り組む内容や導入すべきシステムも変わってきます。
人事領域のDX化を進めることで、最終的にどのような状態を目指したいのかという点を明確にしましょう。
2.課題抽出
人事DXの進め方における次のステップは、人事課題の抽出です。
まずは課題の深刻さや規模感を問わず、自社が抱える人事課題を抽出してみましょう。
人材不足や採用難、人材育成や人材配置、評価制度や人材の定着率などどこにどのような課題があるのか、できるだけ具体的に抽出するのがポイントです。
3.優先順位
人事DXは、人事領域の業務が多岐にわたるため、すべてを一気にDX化することは難しいでしょう。
そのため、課題を解決する優先順位をつけることが大切です。
各課題においてすぐに解決すべき課題や時間をかけなくても比較的すぐに解決できる課題などがあれば並行して取り組むなど、優先順位をつけながら取り組み方を検討しましょう。
4.DX化実行とPDCA
人事DXを行う場合は、定期的な効果検証や見直し、改善といったPDCAサイクルをまわすことも忘れてはいけません。
繰り返しPDCAをまわすことで、よりよいDX化を進めていくことができるでしょう。
5.人事DXを推進するための人材育成や採用
人事DXをより推進するためには、DX人材の育成が必要です。
DXの推進の仕方を理解したうえで進めることができる人材やシステムやツールに詳しい人材、AIやビッグデータの解析に長けた人材などを育成したり、経験者の採用を検討しましょう。
| 関連記事 DXの始め方を解説 |
人材をDX化するならタレントマネジメントシステム
人事DXを進めるうえで、有効なシステムの一つがタレントマネジメントシステムです。
タレントマネジメントシステムは、タレントマネジメントにおける戦略人事を効率よく運用するために有効な機能が搭載されています。
タレントマネジメントシステムでは人材データの一元管理やデータ分析を活用することで、経営目標の実現に向けた各施策の効果を高めることにも役立つでしょう。
膨大な領域を担う人事担当者の負担を抑えながら、高度な戦略人事を実行することは、人事DXの一つといえるでしょう。
タレントマネジメントシステムならスマカン
『スマカン』は、人材データの一元管理や可視化、適正な人材配置、優秀な人材育成、納得感のある人事評価など、戦略的人事の実行をサポートするタレントマネジメントシステムです。
多くの官公庁や大学法人、さまざまな規模の民間企業への導入実績を誇ります。業種や業態を問わず幅広い企業や公的機関で、人事業務の効率化や人材情報の一元管理、データ分析から組織強化につなげることができるでしょう。
用途に合わせた柔軟なプランでお使いいただけるのも魅力のひとつ。自社の人事課題や目的に合わせて必要なものをご利用いただけます。
スマカンでは、サービス紹介資料はもちろん、人事労務のノウハウに関する資料を無料でダウンロードいただけます。また、30日間の無料トライアルもご提供していますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
まとめ
人事DXは、人事領域の業務を効率化するだけでなく、デジタル技術を駆使して組織やビジネスに変化や改革をもたらします。
しかし、人事領域の範囲が広範囲であるからこそ一気に進めるのではなく、自社の人事課題に優先順位をつけたうえでDX化を進めていきましょう。
経営戦略の実現を目指すタレントマネジメントシステムの活用も人事DXの一つ。
従業員の人材データを管理しながらデータ分析などを行い、人材育成や人材配置、採用や評価関連の業務に活かし、人事施策のパフォーマンス向上を目指すことができます。
人事のDX化を目指している企業は、タレントマネジメントシステムの活用にも注目してみましょう。
記事監修
スマカン株式会社 代表取締役社長 唐沢雄三郎
一貫して現場に寄り添う人事システムの開発に注力している起業家。戦略人事情報・人材マネジメントシステム、マイナンバー管理システムをはじめ、近年はタレントマネジメントにまで専門領域を広げ、着実に実績を積み上げている。主力製品は公共機関など多くの団体・企業に支持され、その信頼と実績をもとに日本の人材課題の解決に貢献している。
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