MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは｜策定方法から成功事例、浸透方法までを紹介

組織が目指す方向性を明確にすることは、企業の成長に欠かせない要素の一つです。なかでも重要な役割を担うのが「MVV」という概念です。

当記事では、経営の根幹をなすMVVの果たす役割や策定方法について詳しく解説します。

実際の成功事例を挙げ、組織に浸透させる方法についてもご紹介しますので、自社の採用やエンゲージメント向上にお役立てください。

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MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは

MVVとは「Mission（ミッション）」「Vision（ビジョン）」「Value（バリュー）」の頭文字からなる言葉です。

企業における使命やあるべき理想像、価値観を意味し、企業や組織の目指す共通の指針、方向性を示すうえで重要な役割を担っています。

それぞれの持つ意味や策定の目的について詳しく解説します。

M（ミッション）｜企業が社会に対して果たすべき使命

Mission（ミッション）とは、社会に対して企業や組織が果たさなければならない役割や存在意義を指します。

企業が社会に対して何をなすべきなのか、どのような価値を社会に提供するのか、何を実現しようとしているのかを明確に言語化したものです。

現在はもちろん、これまで（過去）とこれから（未来）も変わらずに組織が持ち続ける使命といえるでしょう。

M（ミッション）の例

たとえば、三井物産株式会社はミッションとして以下を掲げています。

世界中の未来をつくる
大切な地球と人びとの、豊かで夢あふれる明日を実現します。

引用：『経営理念』三井物産株式会社

V（ビジョン）｜将来ありたい姿・理想像

Vission（ビジョン）とは、実現を目指している未来の姿や中長期的な目標を指します。

ミッション達成に向けてどうあるべきかや、達成した先にある理想の状態を明文化したものといえるでしょう。理想像や将来像と端的に言い換えられることもあります。

ミッションが過去から未来に至るまで継続した役割であるのに対し、ビジョンは未来像であり、随時更新される可能性があります。

V（ビジョン）の例

三井物産株式会社は、以下のようなビジョンを掲げています。

360° business innovators
一人ひとりの「挑戦と創造」で事業を生み育て、社会課題を解決し、成長を続ける企業グループ。

引用：『経営理念』三井物産株式会社

V（バリュー）｜行動基準・大切にしている価値観

Value（バリュー）とは、ミッションやビジョンを達成するために必要とされる行動指針や行動基準を指します。

企業や組織の一員である従業員がやるべきこと、取るべき行動をより具体的にあらわしています。どのように振る舞い、どのように判断すればいいのかを明確にした基準、価値観といえるでしょう。

V（バリュー）の例

三井物産株式会社のバリューは『「挑戦と創造」を支える価値観』と題し、以下の4つの価値をあげています。

・変革を行動で
私たちは、自ら動き、自ら挑み、常に変化を生む主体であり続けます。

・多様性を力に
私たちは、自由闊達な場を築き、互いの力を掛け合わせ最高の成果を生みます。

・個から成長を
私たちは、常にプロとして自己を高め続け、個の成長を全体の成長につなげます。

・真摯に誠実に
私たちは、高い志とフェアで謙虚な心を持ち、未来に対して誇れる仕事をします。

引用：『経営理念』三井物産株式会社

MVVと企業理念・経営理念・行動指針・パーパスとの関連

MVVのように企業の姿勢や理念をあらわす言葉として、企業理念や経営理念、行動指針、パーパスが挙げられます。これらの言葉は企業のあるべき姿、理想像を示すため、MVVと非常に近い言葉です。

一般的に企業理念はミッション、経営理念はビジョン、行動指針はバリューを指し示すと考えられますが、企業によって定義はさまざまです。

それぞれの言葉の意味とMVVとの違いを詳しく見ていきましょう。

企業理念の意味とMVVの関連

企業理念とは、その組織が重きを置く考え方、価値観を示します。

会社の創業者や経営者などが示す理念として定義され、MVVのMission（ミッション）と対応しています。企業理念をもとにVision（ビジョン）が決められることも多く、両者は重なる部分も少なくありません。

企業理念は一般的に創業時から貫く不変的な思いであるのに対し、ビジョンは会社の置かれている状況で変化することがあります。

MVVは企業理念と深く関係していますが、ビジョンは企業の成長フェーズによって変えていくものと捉えましょう。

経営理念の意味とMVVの関連

経営理念とは、企業や組織としての経営に対するスタンスや取り組み方を示したものです。企業理念に通じる部分があり、将来像を意味するMVVのVision（ビジョン）に対応しています。

経営理念はあくまでも「経営」が念頭に置かれているため、社会情勢や経済状況などの時代背景、経営者の意向が反映されやすいのが特徴です。

行動指針の意味とMVVの関連

企業理念や経営理念など体現するために、行動指針があります。

行動指針とは企業として目指すゴールに向けて、具体的な行動基準を指し示したものです。組織で働く従業員の共通の価値観でもあり、MVVのValue（バリュー）に対応しています。

パーパスの意味とMVVの関連

パーパス（purpose）とは、一般的に「目的」「意図」のことです。

ビジネスで用いられるパーパスは「なぜ事業を行っているのか」や「企業の存在意義」と解釈され、組織の向かうべき目的地をあらわしています。

MVVのMission（ミッション）とよく似ていますが「戦略的な視点」があるか否かの違いがあります。

ミッションは、企業が社会に対して果たすべき役割を明文化したもので、企業が戦略的に何をすべきかまで踏み込んだ概念です。

一方パーパスは、企業がなぜ存在し、社会にとってどんな目的を果たせるのかを示した概念であると説明されることが多いです。

ミッションは過去から未来に向かっての存在意義をあらわしていますが、パーパスが焦点を当てているのは主に現在であるという点も特徴です。

さらに、パーパスはMVVのV（ビジョン）とも混同されがちですが「社会的な視点」があるか否かの違いがあります。

ビジョンはあくまでも自社が目指す姿、パーパスは社会的な自社の存在意義を指しています。

MVVとパーパスの定義は非常にあいまいで明確に定められたものではありませんが、参考にしてみてください。

MVVはなぜ必要？

企業にMVVが必要な理由にはどのようなものがあるでしょうか。主な理由を3つご紹介します。

組織の方向性を明確にするため

MVVの策定により、組織としての方向性を明確にできます。

企業の価値観や目標を明文化すると、経営陣を含めた従業員全員が共通の認識を持って業務に向かうことができるでしょう。

従業員個人においても、理念や将来像が自分ごととして捉えやすくなり、組織のために何をすべきかがはっきりするため、取るべき行動がわかりやすくなるのです。

組織風土を醸成するため

MVVがあると、企業風土や企業文化の醸成にも役立ちます。

社内の一体感につながり、従業員のエンゲージメントを高める施策としても有効といえるでしょう。

企業イメージを向上させるため

MVVは社内だけでなく、顧客や取引先など社外への発信としても大きな意義を持ちます。企業が目指す未来や方向性、ひいては企業イメージを明確に伝えられるためです。

IRをはじめとする企業イメージの向上、採用広報の面でもMVV策定は不可欠といえるでしょう。

MVVを策定するメリット

MVVを策定することは企業や組織にメリットをもたらします。具体的なメリットについて5つご紹介します。

従業員それぞれが主体性を持って行動できるようになる

MVVの策定により、従業員が企業の理念や方向性を理解しやすくなります。

目標達成のためにやるべきことが明確になるため、従業員がMVVを自分ごととして考えられるようになり、主体性をもって業務に取り組めるようになるでしょう。

CSR活動の基準や軸が明確になる

MVVは、企業が社会的存在として果たすべき責任を意味するCSR（Corporate Social Responsibility）にも大きく影響します。

従業員はもちろんのこと、顧客や取引先、投資者など広く社会に伝えることが、企業としての価値を高め、イメージアップにつながるのです。

MVVの策定により、自社の存在意義と一貫したCSR活動を行えるでしょう。

エンゲージメントの向上につながる

経営陣と従業員が、共通の目標実現を目指すために定められるMVV。

それぞれが企業への理解を深められるようになると、企業に対して貢献しようとする意識をより高められるでしょう。

そうすると信頼感や愛着、すなわち従業員エンゲージメントの向上にもつながるメリットがあります。

経営上の判断材料になる

MVVを策定すると組織として目指す方向性の軸が定まるため、MVVを基準とすれば事業や経営上の判断が本質から外れることを軽減できるでしょう。

優秀な人材の採用が可能になる

MVVが社外にも伝われば、自社の方向性に共感した人材や適した人材を集められるようになるでしょう。

MVVを基準に、求める人材が見極めやすくなるといえます。採用担当者の主観的な価値観や考えに左右されず、採用ミスマッチが起こりにくくなるというメリットがあるでしょう。

MVVの作り方と役立つフレームワーク

企業や組織において、MVVの策定の持つ意義を解説してきました。実際にMVVを策定するためには、段階を踏む必要があります。

MVV策定におけるステップについて順に見ていきましょう。

1．経営陣が自社の事業や目的について整理する

MVVを作る際は、最初に象徴的なメッセージや言葉を選ぶのではなく、まずは自社事業の整理からスタートします。

経営陣が知る創業時からの思いやMVVに取り入れたい事業の目的、将来の自社のあり方までを明確にします。

2．市場分析、社会状況などを確認する

次にデータ収集などを含めた客観的な市場分析を行います。現状の自社のポジションにはじまり、今後どのような価値を提供していこうと考えているのかまで確認しましょう。

顧客（Customer）、競合（Competitor）、自社（Company）の3つを分析し、事業計画やマーケティング戦略をあらためて練り直す3C分析を行うのも一案です。

時代や社会性を考慮し、ステークホルダー（企業の利害関係者）や社会全体へのあり方を意識してMVV策定につなげます。

政治（Politics）、経済（Economy）、社会（Society）、技術（Technology）の4つからなるPEST分析のフレームワークを行うと、より方向性が明らかになるでしょう。

3．STEP2を踏まえてM（ミッション）を策定する

これまで整理してきた内容を踏まえ、企業としてどのように社会貢献をなすべきか、ミッションを策定します。社会情勢や顧客の求めるもの、競合他社のMVVなども参考にしましょう。

4．M（ミッション）をもとにV（ビジョン）を決める

ミッション策定後、自社の理想とする未来や理想であるビジョンの設置にとりかかります。客観性を意識した内容とするよう心掛けましょう。

5．従業員の意見を取り入れながらV（バリュー）を具現化する

M（ミッション）やV（ビジョン）のおおよそが定まったら、実際の行動を示すバリューを定めていきます。

文字に起こす際には従業員の意見も取り入れることが大切です。経営陣だけの意見に固執せず、現場の管理職を中心にさまざまな意見を聞きましょう。

MVVが具体的にどのような効果をもたらすのか、考えながらテキスト化します。

6．社内外へ周知する

MVVを明文化し、社内はもちろん社外にもアナウンスします。たとえば、自社サイトやプレスリリース、SNSなどでお知らせとして公表する方法が挙げられるでしょう。

MVV策定時のポイント4つ

企業や組織の方向性を示すMVVは、策定がゴールではありません。MVVを掲げただけで終わらせず、社内外で浸透させるために必要な施策とはどのようなものでしょうか。

MVV策定時に留意すべき4つのポイントをお伝えします。

一貫性のあるMVVを意識する

MVVはそれぞれがつながりを持ち、3つに一貫性があってこそ成り立つものです。ビジョンを果たすためにはビジョン達成につながるミッションが必要です。

また、いかに理想的なMVVがあっても、実際の行動を示すバリューとの接点があいまいでは、MVVは形骸化してしまうかもしれません。

従業員にも理解しやすく、日頃から意識して取り組めるMVVとするためにも、一貫性を持たせるように心掛けるとよいでしょう。

具体性と明確性を持たせる

MVVに理想をこめ、企業としての理念やこだわりなど情報過多にならないよう気をつけましょう。

より具体的でシンプルな内容のほうが心に残り、従業員にも理解されやすいものです。社外にも、企業の軸が伝わりやすくなるでしょう。

共感できる言葉で表現する

誰もがわかりやすく、共感しやすいテキストを目指すのもポイントです。社外はもちろん、社内の従業員が理解し、行動しやすいMVVを策定します。

特にバリューに関しては、人材の評価基準や重視しているポイントを反映させるのも一案でしょう。社内の評価基準をMVVに盛り込むと、従業員がMVVをより身近に感じられるかもしれません。

時代や社会性を踏まえた言葉選びに気をつける

企業や組織としての立場だけでなく、社会性を加味したMVVを策定することも大切です。

インターネットやSNSの普及により、消費者が企業に注目する度合いが強まっているといえます。より時代に即したメッセージを意識し、社会性を考慮するなど言葉の選択に気をつけましょう。

MVVを浸透させた成功事例

MVVを策定しただけで終わらせず、その内容を浸透させるためにはどのような方法があるでしょうか。MVVの浸透に成功した2社の事例を挙げてご紹介します。

スターバックスコーヒージャパン株式会社

スターバックス コーヒー ジャパン株式会社は、MVVを浸透させる重要性にいち早く着目し、力を注いできた企業として知られています。

同社は1990年代に、企業として目指す使命と6つの信条を掲げ、急成長を果たしました。ところが、急成長後に低迷期が訪れたため、あらためてMVVを見直し、創業当初よりも顧客に寄り添った内容に変更したのです。

それが現在のミッションである「人々の心を豊かで活力あるものにするために―ひとりのお客様、一杯のコーヒー、そしてひとつのコミュニティから。」と、以下のバリューです。

私たちは、パートナー、コーヒー、お客様を中心とし、Valuesを日々体現します。

お互いに心から認め合い、誰もが自分の居場所と感じられるような文化をつくります。
勇気をもって行動し、現状に満足せず、新しい方法を追い求めます。スターバックスと私たちの成長のために。
誠実に向き合い、威厳と尊敬をもって心を通わせる、その瞬間を大切にします。
一人ひとりが全力を尽くし、最後まで結果に責任を持ちます。

引用：『Our Mission and Values』スターバックスコーヒージャパン株式会社

さらに、ミッション・ステートメントを体現するためのコミュニケーションスキルを「スタースキル」と名づけて、次の3項目を設定しています。

また同社では、社員やアルバイトなど立場にかかわらず多くの研修を実施しています。新人は80時間もの研修を行い、調理や接客はもちろん、MVVの浸透にも時間をかけているのです。

あえてマニュアルを作成せず、自分なりに自分の言葉でお客さまに紹介できるようなスタッフの育成を目指しています。その根底には「お客さまに元気になってほしい」というミッションに対する意識が存在しているようです。

スタッフ一人ひとりの裁量が大きいのも、同社の特徴です。ミッションにのっとり、顧客のために力を尽くしているあらわれともいえるでしょう。

株式会社リクルート

誰もが知る有名企業の株式会社リクルートは、かつて「リクルート事件」と呼ばれる贈収賄事件に揺れたことがありました。

同社は1988年の事件を教訓に、企業の存在意義、社会とのかかわり方を根本から見直したのです。

ビジョン [ 目指す世界観 ]
Follow Your Heart

ミッション [ 果たす役割 ]
まだ、ここにない、出会い。
より速く、シンプルに、もっと近くに。

バリューズ [ 大切にする価値観 ]
新しい価値の創造
個の尊重
社会への貢献

引用：『ビジョン・ミッション・バリューズ』株式会社リクルート

同社は事件以降、従業員はもちろんユーザーの「個」を尊重する企業として、再生をはかっています。社会に向き合い、個人の幸せを大切にすることを掲げたのもそのためです。

個人の成長のためには「人間」対「人間」として相対することが重要だと考える同社では、従業員それぞれに「あなたはどうしたい？」と意思を問うことを優先しているようです。

また表彰制度を多く実施し、従業員それぞれと企業の接点として活用しています。

表彰制度では、各職場全員で審査を行い、多数決で代表作品を選出しています。審査を通じて参加者全員にフィードバックとアドバイスが与えられるため、それぞれの満足感も非常に高いのが特徴といえるでしょう。

求められる行動や成果が言語化されると、ビジョンに対する共通理解がスピーディーになるためです。各職場で共有すべき「価値とは何か」を一人ひとりが考える機会を提供することが、MVVの浸透に役立っているといえます。

MVVを社内に浸透させるには

MVVを浸透させるためには、策定後も継続的に発信していく必要があります。一過性で終わらせないために、ある程度時間をかけなくてはならないでしょう。

さらに企業のリーダーである経営陣、代表などが定期的にアナウンスしていくことが大きな意味を持ちます。企業の代表者からの発信は、思いや情熱がより明確になるためです。

また、単なるアナウンスで終わらせず、従業員の理解を深める機会を設けるのも重要です。社内の研修やワークショップなどでMVVについて考える時間を設けましょう。

同様に人事や表彰など評価制度での浸透をはかるべく、定期的に発信していく機会を増やしていくとよいでしょう。

まとめ

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）は、企業における使命やあるべき理想像、価値観を意味し、企業や組織の目指す共通の指針と方向性を示すうえで重要な役割を担っているといえます。

MVVの策定は、企業としての方向性を明確にする点で大きな意味を持ちます。組織としてどういう軸を持ち、将来をどのようになろうと考えているかを従業員に示す指針となるためです。

また、社会とのかかわりや企業イメージの向上にもつながるでしょう。MVVで多くの人々の共感を集められると、顧客として企業のファンが増える、つまり利益の向上が期待できるかもしれません。

「この会社で働きたい」と考える人材も増えることでしょう。利益を追求するだけでなく、優秀な人材を確保するためにも、社会貢献の姿勢を示すMVV策定に注力することが重要といえるのです。

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記事監修

スマカン株式会社 代表取締役社長 唐沢雄三郎

一貫して現場に寄り添う人事システムの開発に注力している起業家。戦略人事情報・人材マネジメントシステム、マイナンバー管理システムをはじめ、近年はタレントマネジメントにまで専門領域を広げ、着実に実績を積み上げている。主力製品は公共機関など多くの団体・企業に支持され、その信頼と実績をもとに日本の人材課題の解決に貢献している。