ゆでガエル理論とは？ 陥る原因や脱却方法、企業事例を紹介

ゆでガエル理論の事例には、ゆでガエル状態となっていることに気づかなかった例、ゆでガエル状態を工夫によって回避した例があります。

状況の変化がゆるやかである場合や、変化が進行する過程がわかりにくい場合、問題の深刻さや重要性に気づかないことを「ゆでガエル理論」といいます。ビジネスにおいて、この「ゆでガエル理論」に当てはまってしまうのは非常に危険です。

「自社の状況はゆでガエル理論に当てはまっているのではないか」と不安に感じた場合、どのように解決すればよいか悩む人もいるかもしれません。

当記事では、ゆでガエル理論について解説するとともに、ゆでガエル理論に陥ってしまっている事例や原因をもとに、危機的な状況から脱却する方法を紹介します。

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ゆでガエル理論とは？

ゆでガエル理論とは、変化や困難に対する人間の適応能力や意思決定に関連する概念です。

「ゆでガエル現象」「ゆでガエル法則」「ゆでガエル症候群」などとも呼ばれます。人々が状況の変化に対して鈍感であり、問題が進行する間に、危機に適切に対処できないという点を強調しています。

ゆでガエルの意味

状況の変化に気づきにくく、気づいたときにはすでに手遅れとなっている状況を、なぜ「ゆでガエル」とたとえるのでしょうか。

ゆでガエル理論は、カエルをお湯の中に入れてゆっくりと温めると、カエルはその温度変化に気づかず、最終的にゆで上がってしまうという話に由来しています。

変化や困難がゆるやかに進行していくと、それに対して最適なタイミングで適切に対応できない傾向があることを示唆しています。

ゆでガエル理論が日本で広まった背景

ゆでガエル理論は、アメリカの文化人類学者・思想家であるグレゴリー・ベイトソン氏によって初めて寓話として紹介されたといわれています。彼は1950〜1970年にかけて活躍しました。

日本において、ゆでガエル理論が広まったのは比較的最近です。

日本の組織論研究者・経営学者である桑田耕太郎氏と田尾雅夫氏が1998年に発表した『組織論』がきっかけといわれています。この書籍の中で、ベイトソン氏のゆでガエル理論が紹介されました。

また、日本では大手企業が経済の悪化に関連して「ゆでガエル」という表現を使った例もあります。このような事例も、ゆでガエルの法則が日本で広まる一因とされています。

参照：『組織論 補訂版』有斐閣（桑田耕太郎／田尾雅夫 著, 2010）

ゆでガエル理論に納得してしまう理由を解説

ゆでガエル理論は、ビジネス業界ではとても説得力のある概念だといわれています。人々が、ゆでガエル理論に納得してしまう理由は主に以下の3つが挙げられます。

現状維持を好む傾向にある

ゆでガエル理論でたとえられているように、人々は快適で安定した状況に慣れてしまうと、現状を維持しようとする傾向があります。

この傾向は、行動経済学では「現状維持バイアス」と呼ばれています。

明らかに有益な変化であっても、新しい状況への抵抗や過去の成功体験への固執などが働き、変化に対して無関心になったり、目を背けたりしてしまうのでしょう。

ゆるい変化に対応できない

ゆでガエル理論のように変化がゆるやかに進行していくと、人々はそれに適切に対応することが難しいといわれています。

ゆるやかな変化はときには見過ごされたり、重要性が過小評価されたりすることがあります。人々は変化のスピードや進行具合に鈍感になり、問題や危機の深刻さに気づかず対応ができないのでしょう。

後回しにしてしまう

人々は問題や困難に対して、行動を起こすことを後回しにする傾向があります。

ゆでガエル理論のように変化がゆるやかに進行していくと、人々は対処すべき課題を先延ばしにしてしまいがちです。その結果として問題が深刻化し、困難が増大してしまうのです。

「ゆでガエル世代」とは？

「ゆでガエル世代」とは、一説によると、1957〜1966年に生まれた現在50〜60代の男性を指す言葉として、しばしば使われます。

この世代はバブル期に就職し、一時的な繁栄を経験しました。そのあと、バブル経済の崩壊やリーマンショックなどの経済の波乱や変化に直面し、職場の不安定化や収入の減少を経験しています。

しかし彼らは、困難に直面しても、積極的に自己改革やキャリアの転換をはかることなく、現状の安定や維持に重点を置き、そのまま定年を迎えようとしているようです。

現在多くの企業では、役職定年を50代半ば頃としています。自己改革やキャリア転換を行わなかった人たちは、役職定年〜定年退職までの期間、収入減という厳しい現実を味わわなくてはなりません。

みずからを変えようとせずに、快適な状況に甘んじた、まさに「ゆでガエル状態」といえるのかもしれません。

日本人はゆでガエル理論に当てはまりやすい？

日本人はゆでガエル状態に陥りやすいといわれることがあります。その理由には、古くからの日本文化が関係しています。

日本人は困難や苦難に直面しても「忍耐強く辛抱する」という価値観や美徳が根づいており、一時的な困難や変化に対しても、我慢強く耐えようとする傾向があります。

そのため、日本人がゆでガエル理論に当てはまりやすいのは、問題の深刻さや重要性に気づきにくく、変化に対して敏感でないことにあるといえるでしょう。

結果的に、あとになって問題が急速に拡大したり、危機に瀕する状況に陥ったりする可能性が高いのです。

ゆでガエル理論の事例【ビジネスシーン】

日本特有の文化的背景から、特に日本人はゆでガエル状態に陥りやすいといわれていることがわかりました。

ビジネスにおいては、どのようなシーンがゆでガエル理論に当てはまるのか、事例をご紹介します。

過去の成功例に固執し、経営状態が悪化する

ビジネスにおけるゆでガエル理論の例として、かつての成功体験に固執し、新たなビジネスモデルや戦略の探求を怠っている状況が挙げられます。

その場合、競争力の低下や市場の変化に適応できなくなる可能性があります。

経営層や従業員が「これまで通りのやり方で十分だ」と考え、イノベーションや変革の重要性を見落としてしまっているうちに経営状態が悪化し、衰退するリスクが発生しているのでしょう。

時代の変化を無視して組織が崩壊する

上層部の判断や意向が絶対視されるビジネスシーンも、ゆでガエル理論の例として当てはまります。

一人ひとりが問題や変化に対する感度が低下し、組織の課題が顕在化していないまま崩壊へと向かう可能性があるためです。

ゆでガエル状態に陥っている場合、従業員から改善への意見や提案を受け入れ、時代に適した考え方を取り入れる必要があるかもしれません。

改善の声を取り入れ、社会の考え方への変化に適応し、持続性や競争力を高めていく必要があるでしょう。

知識やスキルにこだわって成長が停滞する

ゆでガエル状態に当てはまるビジネスシーンとして、個人や組織が一定の知識やスキルに依存し、固執している状態も挙げられます。

そのような状況では、新たな学びや成長の機会を見逃してしまう可能性があります。そうすることで競争力が低下し、市場での存在感が喪失してしまうためです。

変化の速いビジネス環境において、持っている知識やスキルだけでは十分な対応ができないことがあります。

新たな知識やスキル、柔軟な思考を取り入れ、ゆでガエル状態に陥ることなく成長を続け、競争力を維持する必要があるでしょう。

脱年功序列に危機感を覚えない

従来の日本の労働文化では年功序列が重視され、従業員は安定したポジションや待遇を得てきました。

しかし、現代のビジネス環境は急速に変化しており、ジョブ型雇用への移行が求められています。

雇用環境も変わっているなか、一部の従業員は脱年功序列に対する危機感を持たず、変化に対して積極性や柔軟性を欠いていることがあります。

その結果、自身のキャリアや市場価値が低下し、競争力のある環境で生き抜くことが難しくなっている場合、まさにゆでガエル理論の例といえます。

ゆでガエル理論の事例【企業】

ゆでガエル理論を説明する際に、よく取り上げられる4つの事例についてご紹介します。

写真フィルム業界

写真フィルム業界は、ゆでガエル理論の典型的な事例として頻繁に取り上げられています。

ゆでガエル状態に気づかなかった例

インスタントカメラの普及により、2001年にはアメリカのポラロイド社が経営破綻し、デジタルカメラや電子記録媒体の台頭で、写真フィルムの需要は急速に減少したことは有名かもしれません。

さらに2006年にはコニカミノルタ社が写真フィルム事業からの撤退、2012年にはコダック社が倒産を余儀なくされました。

これらの企業は、変化に対応するための戦略的な転換を行わず、従来のフィルム事業に固執してしまったと考えられています。需要の減少に追いつけず、業績が低下した考えられ、ゆでガエル状態に気づかなかった例といえるかもしれません。

ゆでガエル状態を回避した例

一方、社名に「フイルム」の言葉が残っている富士フイルム株式会社は、ゆでガエルに陥ることなく、危機的状況から脱します。

フィルムで培った技術開発力とノウハウを活かし、医療分野や高機能素材、光学デバイス、化粧品事業などの多岐にわたる事業展開を行いました。

富士フイルム株式会社は、現在でも業界の中で重要な位置を占めており、驚異的な成果を上げた化粧品事業も健全な業績を維持し、ゆでガエル状態を工夫して回避した好事例といえます。

参照：『イノベーションの進化』富士フイルム株式会社

株式合資会社 エルメス・アンテルナショナル社

エルメスブランドで世界的に有名な、株式合資会社エルメス・アンテルナショナル社も、ゆでガエル状態を回避しながら、歴史を刻み続けている企業の一つです。

同社は、創業当初は高級馬具の製造メーカーとしてスタートしました。しかし、自動車が交通手段として広まる中で、馬具の需要が減少します。

そこで、高品質な革素材の入手経路と卓越した技術力を活かし、ファッション業界へと進出しました。その後エルメスは順調に成長し、現在では高級ブランドの代表格として、革製品だけでなく時計、洋服、アクセサリー、香水など、さまざまな分野に進出しています。

さらに、エルメスの卓越したデザインと技術を生かした時計バンドは、Apple社のApple Watchにも提供されるなど、広範な活動を展開しています。

参照：『エルメスの沿革』エルメスジャポン株式会社

株式会社伊藤園

飲料メーカーの株式会社伊藤園も、ゆでガエル理論を工夫して乗り越えた企業の一つです。

同社は前身であるフロンティア製茶株式会社において、量り売りが中心だったお茶を、どこでも手軽に購入できるように、茶葉を小分けにして梱包する「パック茶」の開発販売をスタートしました。

その後、お茶飲料に限らずさまざまな飲料の販売種類を増やすとともに、持ち運びができる缶入りのお茶の開発、海外進出など、時代の変化に合わせた事業を展開します。

近年では茶産地育成や飲食店の経営など、より範囲を広げた事業を行い、グローバル規模で多くの人々に愛されている企業へと発展しているといえます。

参照：『伊藤園のあゆみ』株式会社伊藤園

エンロン社

ゆでガエル状態を回避できずに倒産した事例として、アメリカのエネルギー販売会社エンロン社も挙げられます。

同社はガス・パイプラインにとどまらず、電力取引やブロードバンドの取引など、時代に合わせた事業展開を行いながら、1980年代後半から90年代後半にかけて、高い市場評価を得ていました。

しかし、その10年間の成功に固執するあまり、海外の大規模事業の失敗などで経営不審に陥っているにもかかわらず、不正な会計処理と情報隠蔽により実態を偽装し、株式市場での評価を操作してしまいます。（エンロン事件）

真実が明るみに出ると同社は社会的信用を失い、同社は資金調達ができなくなりました。

結果として、債務が膨れ上がり2001年に破綻します。ゆでガエルのような危機的状況を脱する必要があることがわかっていたのに、成功バイアスが働き、不正に手を染めてしまったという事例です。

参照：『エンロン事件（エンロン・ショック）』コンサル＆ポストコンサル転職

ゆでガエル理論に陥る原因

ゆでガエル理論に陥ってしまう原因は主に5つあるといわれています。自社がゆでガエル状態になってしまっていないかを確認するため、参考にしてみてください。

過去の成功体験に固執してしまう

過去の成功体験は自信や安心感を与えますが、変化する環境に対応できず、新たなアイデアや戦略の探求が疎かになるため、ゆでガエル理論に陥る原因になります。

具体的な例としては、過去の商品やサービスの成功にこだわり、新たな市場や顧客ニーズに対応するための製品開発やサービス改善を怠ってしまうことなどが挙げられます。

また、成功したビジネスモデルや経営手法に固執し、変化する市場環境に対応できず競争力を失うこともあります。

成功体験への固執は、過去の成功が現在も同じ結果をもたらすという確証バイアスに基づいています。しかし、環境や競争が変化する現代では、新たなアイデアや戦略の探求が求められるといえるかもしれません。

安定を求めすぎる

安定を求めるあまりリスクを回避し、新しい挑戦や変革を避けてしまうのもまた、ゆでガエル理論の原因につながります。

安定を求めすぎてしまうと、変化が起きる環境下で成長や競争力の向上を妨げてしまうでしょう。

たとえば、新たな事業展開や市場参入を避けて、既存の収益源に依存し続けること、イノベーションや変革を抑制し、既存のやり方や慣行に固執することが挙げられます。

また組織や個人が失敗を恐れて、新しいアイデアやチャレンジをためらい、変化に対応しないこともあります。

しかし現代のビジネス環境は常に変化し、競争が激化しています。安定性を重視しつつも、柔軟性や変革力を持つことが重要といえます。

社内コミュニケーションが不足している

社内コミュニケーション不足は、重要な問題や変化に関する情報が途絶え、組織全体での認識や対応が追いつかなくなります。そのため、ゆでガエル理論に陥る原因の一つになるといえるでしょう。

たとえば、経営層と従業員間でうまく連携が取れていないと、自社の成長につながる貴重な視点やアイデアが共有されず、組織の改善やイノベーションの機会が失われる可能性が高まります。

また、問題や課題の早期発見や対応・共有が遅れ、気づいたときには取り返しのつかない経営状態になってしまうということも考えられるでしょう。

ゆでガエル理論に陥るリスクを軽減するには、社内コミュニケーションの活性化やコミュニケーションフローの改善にも目を向ける必要があります。

周りの空気を読んで我慢してしまう

周りの空気を読んで我慢してしまうことも、ゆでガエル理論に陥る原因となります。

日本の文化や社会において、個人の主張や異論を出すことは周囲からの反感を買い、組織内での立場や人間関係に悪影響を与えると考えてしまう人は少なくありません。

そのため、多くの人が自分の考えや意見を抑えてしまい、周囲の意見に合わせようとする傾向があります。空気を読み過ぎると、問題や課題に対して正直な意見をいいづらくなるでしょう。

組織内での不適切な状況や方針に対しても、我慢して受け入れてしまうかもしれません。

結果として、問題が表面化せずに長期間放置され、経営状態が悪化してしまう可能性が高まってしまいます。

また、個人が自己表現を抑えることで、クリエイティビティやイノベーションの機会も制限されます。

ゆでガエル理論に陥らないためには、組織全体でオープンなコミュニケーション環境を整えたり、異なる意見や批判を受け入れたりし、建設的な対話ができる風土をつくる必要があるでしょう。

将来に対してネガティブになってしまう

不確実性やリスクに対して過度に懸念し、未来への希望やチャンスを見失ってしまうのもまた、ゆでガエル状態の原因につながります。

昨今の社会情勢や市場の変動に対し、一部の企業や個人は将来に対してネガティブな見方をすることもあります。リスクヘッジは大切ですが、過敏になりすぎるのも新たな成長や発展の機会を逃す原因となってしまいます。

たとえば、経済の不況が続く中で業績改善に向けた投資や新規事業開拓をためらい、競争力を維持することができないまま衰退してしまうということも考えられます。

また、失敗やリスクに対する恐れが強くなりすぎると、現状維持しか考えられなくなり、冷静な判断に欠くこともあるでしょう。

ゆでガエル理論から脱却する方法

現状がゆでガエル理論に当てはまっている場合、どのように脱却すればよいのでしょうか。ゆでガエル理論から抜け出す方法を、陥る原因を踏まえて解説します。

危機意識を社内で共有する

ゆでガエル理論に陥らないためには、組織内で危機意識を共有し、変化や課題に対する意識を高めることが重要です。

情報共有や定期的な会議、報告体制の強化などを通じて、従業員に現状を正確に伝えるのも一つの方法です。

たとえば、会社が財政的に苦境に立たされている場合、経営者は財務諸表の公開によって、従業員に危機感を抱かせられるでしょう。

また、新たな人材を外部から採用するなど、従業員に刺激を与える手法も有効です。

客観的に現状を把握する

ゆでガエル状態を防ぐには現状を客観的に把握し、外部環境や競争状況、市場の変化などを的確に分析する視点も必要です。

たとえば、自社の製品やサービスの品質や業務内容を、客観的に評価して顧客のニーズに適合しているかを見極め「維持すべきか、改善すべきか」を判断してみます。

主観的にしか現状を捉えられないと、現時点での顧客のニーズの変化を見逃してしまう可能性があります。データや情報など、外部の視点を取り入れて、現在の経営状態を客観的に評価する仕組みを取り入れましょう。

ビジョンを浸透させる

組織全体に明確なビジョンや目標を共有し、それを浸透させることも、ゆでガエル状態から脱却する方法として重要です。

ビジョンは、未来の方向性や組織の存在意義を示し、従業員が共感しやすいものである必要があります。ビジョンが明確に定まっていれば、古い慣習に固執せず、常にその時々のベストな方法を見つけるチャレンジができるようになるでしょう。

ただし、ビジョンを浸透させるには時間がかかります。日頃から、コミュニケーションや育成プログラムなどを通じて、定期的に社内外にアピールし続けましょう。

従業員の自律をサポートする

従業員の自立心を促進する環境づくりも、ゆでガエル状態に陥らないために必要です。

たとえば、自己裁量権や意思決定の権限を与えることで、組織内のイノベーションや問題解決能力を引き出すことができるでしょう。

また、新しい意見やアイデアを受け入れる文化を取り入れることも忘れてはいけません。

組織全体が、発言しやすい環境であることが大切です。従業員の成長やスキルアップのための研修やプログラムも提供し、自己成長をサポートする制度を整えましょう。

従業員一人ひとりがキャリアプランや目標を持つ

企業が明確なビジョンを持つのと同じように、従業員が自身のキャリアプランや目標を持つことも、ゆでガエル状態を防ぐ方法の一つです。

目標が定まっていれば、現状維持に固執することもなく、状況が急激に変化した場合でも柔軟に対応できるかもしれません。

企業や組織は従業員個人のキャリア開発をサポートし、従業員が自己実現に向けて努力する環境を整えることが重要です。目標管理やフィードバックの仕組みを確立し、個々の成果を評価して認めることにも注力しましょう。

ゆでガエル理論の学習におすすめの書籍

さらに詳しくゆでガエル理論を知りたい場合、書籍から学ぶのも一案です。最後に、ゆでガエル理論の学習におすすめの2冊を紹介します。

危機感なき茹でガエル日本

『危機感なき茹でガエル日本』は、理学博士の小林喜光氏が監修を務める、経済同友会による著作です。

本書では、日本が直面している課題を克服し、持続可能な社会を構築するために必要な要素を探求しています。日本が知らぬ間にゆでガエル状態に陥ってしまった現状を、多角的に理解し、未来志向の解決策を学ぶことができるでしょう。

参照：『危機感なき茹でガエル日本ー過去の延長線上に未来はない』中央公論新社（小林喜光 監修／経済同友会 著, 2019）

「ゆでガエル現象」への警鐘

『「ゆでガエル現象」への警鐘』は、ゆでガエル現象の本質を明確に解説し、その背後にある背景を明らかにしています。

さらに、現象を防ぐための具体的な手段を提案しています。また、マーケティングやマネジメントの観点からの提言もあるため、関連業務にかかわる職種、ポジションの方には貴重な一冊といえるでしょう。

参照：『「ゆでガエル現象」への警鐘―あなたは大丈夫ですか?』工業調査会（中桐有道 著, 2006）

まとめ

ゆでガエル理論は、ぬるま湯に浸かりすぎてしまい、問題の深刻さや重要性に気づかないことを指す概念として知られています。特に日本人はゆでガエル状態に陥りやすいといわれているため、陥る原因や脱却方法を理解しておくことが大切です。

ゆでガエル理論から抜け出すには、過去の成功にとらわれずに常に変化を捉え、危機意識を持ち続けることが重要です。安定を求めすぎたり、ネガティブ思考になったりするのは、要因の一つになります。

ゆでガエル理論のような状態を防ぐには、企業・個人の双方が、客観的に現状を把握し、ビジョンや目標を明確にする必要があります。そして、変化に合わせて柔軟に対応できる環境を整えなければなりません。

当記事で紹介したゆでガエル理論の実例や書籍なども参考にしながら、持続的な成長を遂げるために今からできる工夫をしてみてはいかがでしょうか。

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記事監修

スマカン株式会社 代表取締役社長 唐沢雄三郎

一貫して現場に寄り添う人事システムの開発に注力している起業家。戦略人事情報・人材マネジメントシステム、マイナンバー管理システムをはじめ、近年はタレントマネジメントにまで専門領域を広げ、着実に実績を積み上げている。主力製品は公共機関など多くの団体・企業に支持され、その信頼と実績をもとに日本の人材課題の解決に貢献している。