CoE(センターオブエクセレンス)とは【意味を簡単に】人事における役割や効果と成功事例

CoE（センターオブエクセレンス）は、直訳すると「中核的研究拠点」です。もともとは教育分野で広まった言葉ですが、ビジネスにおいても、企業の成長の要になると注目されています。

しかし言葉自体は耳にしたことがあっても、意味が理解できなかったり、導入による効果がわからなかったりする人もいるのではないでしょうか。

そこで当記事では、CoE（センターオブエクセレンス）の意味をはじめ、その役割や導入によって得られる効果などを解説します。

実際にCoEを設置して成功している企業の例もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

CoE（センターオブエクセレンス）とは｜意味や原点

CoE（センターオブエクセレンス）は「center of excellence」の略で、直訳すると「中核的研究拠点」を意味します。組織内の特定の領域や機能において、優れた能力や専門知識を持つ、中核的な部門・チームを指す用語で、大学改革をきっかけに誕生し、近年ではビジネスにおいても注目されています。

CoE（センターオブエクセレンス）の原点

CoEが生まれたきっかけは、1950年代にスタンフォード大学が中心になって行われた、大学改革が原点とされています。優秀な学生の能力・技術力を求めた産業界と、研究を結びつけるエコシステムを形成したことが始まりです。

この取り組みが、のちシリコンバレーの発展に寄与したことから、日本でも文部科学省がプログラムを通じて、研究拠点の形成を促進するようになりました。

参照：『21世紀COEプログラム』文部科学省

CoE（センターオブエクセレンス）のビジネスでの意味

ビジネスにおけるCoE（センターオブエクセレンス）とは、社内の各所に散らばっている経営リソースを1か所に集め、全体で活用する仕組みのことです。経営リソースとは具体的に、優れた人材や専門知識、設備などが挙げられます。

そのような経営リソースが集中している、横断的な組織的チームそのものを指して、CoEと呼ぶこともあるでしょう。

CoE（センターオブエクセレンス）の設置が必要なビジネス領域

CoEのような仕組みや横断的な組織は、さまざまな業種・業界で導入されるようになっています。たとえば品質管理やプロジェクト管理、医療、人材育成、人事戦略など複数の部署と連携する必要がある分野です。特にテクノロジー・デジタル領域では重要視されており、DXの推進にも欠かせないと考えられています。

CoE（センターオブエクセレンス）は戦略人事を支える機能の一つ

さまざまなビジネス領域で取り入れられているCoE（センターオブエクセレンス）は、人事領域においては、特に戦略人事を支える機能として重要視されてきました。

CoEは、人事組織としてあるべき姿を構造化した「3ピラーモデル」によって提示されています。
3ピラーモデルは、戦略人事研究の第一人者ともいわれるデイビッド・ウルリッチ氏によって提唱されました。

3ピラーモデルではCoE、HRBP、HRSS、3本柱の役割が明確に設定され「専門性の強化」「人事領域から経営（ビジネス）に貢献すること」「業務効率化」という目標の達成を目指します。

それぞれが連携して役割を果たし、業績の向上や事業拡大を進めていくことで、優秀な組織へと成長していけるでしょう。

CoE（センターオブエクセレンス）がDX時代に注目される背景

CoEは、DX時代に欠かせない機能としても注目されています。

DX時代におけるビジネスの成功には、経営データの収集と活用が必要です。ナレッジ共有や組織内の閉鎖性からの脱却、迅速な意思決定も求められるでしょう。

しかし従来の縦割り組織では、各部門や業務領域に情報が分散してしまい、データ収集が困難でした。

そこでCoE（センターオブエクセレンス）が、重要な役割を果たします。

CoEは、専門知識と経験をあわせ持った専門家集団で、横断的に動きます。CoEが活動することで、異なる部門や業務領域のデータを収集し、それを統合的に分析・活用できるようになるでしょう。

CoEによって、異なる部門が互いに情報を共有して業務連携が進むと、DXを推進する社内プロジェクトもスピーディーに実行しやすくなるはずです。

CoE（センターオブエクセレンス）の5つの役割とは

CoE（センターオブエクセレンス）には、主に5つの役割があります。

それぞれの役割について解説します。

社内のナレッジ収集・整理

横断的に社内のナレッジを収集し、組織全体で利用しやすいように整理する役割です。

縦割り型組織では部門間の情報共有が不足し、貴重なナレッジが一部でしか保有できていないことがあります。

しかしCoEが機能すると、企画や戦略の立案において必要な情報が、適切にデータ活用されるため、経営層は正確な判断がしやすくなります。ITツールの導入や業務システムの改善などを通じて、情報収集と整理の効率化も進むでしょう。

CoEによって組織内の知識を共有し、部門間の連携を促進することで、組織全体のパフォーマンス向上とイノベーションの推進が実現できるのです。

ビジネスの成長につながる企画の立案

CoEには、横断的に収集した情報やノウハウをもとに、全社にかかわる幅広い企画を立案することも求められます。

海外展開や新製品・新サービスの展開、新技術や設備の導入など、事業拡大にかかわる企画を立案することもあるでしょう。社内課題を解決するための内部施策として、人事領域においても、人事評価制度の改善や報酬体系の見直し、長期的な人材開発プランの策定などに取り組むことがあります。

収集した情報のフィードバック

実行した企画の効果や導入したITシステムについて評価し、結果を各部門にフィードバックすることも、CoEの役割です。

フィードバックを通じて必要な情報を共有し、業務の改善や効率化を促進します。よりよい提案や改善策によって、部署の内発的なモチベーションを高めることもできるでしょう。ただし、改善の意義や効果について、従業員にていねいに説明しなければなりません。

CoEは広い視野で事業全体の最適化を優先するため、結果的に各部署の負担を増やしてしまう可能性もあります。CoEの役割を社内で共有し、意義のあるフィードバックをすることが重要です。

業務プロセスの改善・構築

企業戦略を実現するために、組織全体の業務改善を担当するのもCoEの役割です。

CoEは、横断的に各部門を見渡して、マニュアルの整備や不要な業務の削除、分担の見直し、業務の見える化などを実施します。

さらに、業務プロセスそのものの構築や部門間の連携を促したり、業務プロセスの標準化に取り組んだりすることも重要な役割といえます。

それにより、提供するサービスの品質が統一され、企業の信頼感と顧客への安心感を高めることができるでしょう。

組織内イノベーションの促進

CoEの重要な役割として、新たな発想で組織のイノベーションを促進することも挙げられます。特定の分野における専門性の高さと、幅広く横断的に動くという特徴を活かしながら、イノベーションの妨げを解消することを目指します。

縦割り型組織は専門性が高い傾向にありますが、視野が狭くなりがちで、イノベーションの障壁になることもあるでしょう。それらを解消するために、CoEのメンバーには、広い視野と多角的な観点、クリエイティブな発想などが求められます。

CoEに所属させて、特定の分野に精通しつつ、幅広い業務を担当できる横断的人材を育成している企業もあります。戦略的なジョブローテーションや新規プロジェクトへの参加も、育成には有効といえるかもしれません。

CoEが役割を果たすことで、部門間で連携や業務知識の共有が進み、社内イノベーションにつなげられるでしょう。

CoE（センターオブエクセレンス）設置のメリット・効果

CoE（センターオブエクセレンス）の設置は、組織全体の成果や効率性の向上に貢献し、持続的な成功につながります。

CoE設置における3つのメリットや効果をご紹介します。

社内の連携を強化できる

CoEの設置により、無駄な連携を排除するなど、業務が見直されます。そうすると部門間の業務連携が最適化され、より強固な連携を構築できるでしょう。

このように業務が整理されると、各々の負担も軽減されるため、相乗効果がもたらされます。

情報共有を促進できる

CoEを設置することで、異なる専門知識や視点を持つ人々が協力し、情報や意見を共有する機会が増えます。

また、情報の一元化や共有プラットフォームの提供によって、部門間やチーム間での情報共有が円滑化できるでしょう。

従業員間のコミュニケーションが活発化し、情報の断片化や情報格差がなくなると、意思決定がスピーディーになり、企業の競争力向上も期待できます。

課題解決力が向上する

CoEを設置することで、課題や問題の根本的な解決や効果的な改善策を打ち出しやすくなるでしょう。

今まで各部門が独自のノウハウを用いて取り組んでいた課題に対して、CoEによる知識の集約により、解決のスピードや質を高められるためです。

さまざまな部門やプロジェクトにおいて、最善な方法や革新的なアイデアも生まれやすくなるはずです。

CoE（センターオブエクセレンス）設置のデメリット

さまざまなメリットを生むCoE（センターオブエクセレンス）ですが、一方でデメリットとなる部分もあります。

以下の2点を把握し、できるだけデメリットが発生しないように注意しましょう。

CoEメンバーに負担がかかってしまう

CoEメンバーは多くの業務領域で高い専門知識を持つ必要があります。そのため、CoEメンバーはほかの部署に比べて業務負荷がかかりがちです。

業務の多忙さや責任の重さによって、メンバーのストレスや過労のリスクが増加する可能性が考えられます。企業は、適切なリソース管理や業務の適正分担などに配慮しましょう。

役割がうまく機能しない場合もある

CoEは、経営戦略の策定や業務の効率化などを実現するための生産的な組織です。

しかし、その役割をほかの従業員が明確に理解していないと、困ったときの「問い合わせ先」となってしまい、本来の役割がうまく機能しなくなる恐れがあります。

ほかの部門や従業員のCoEへの依存度が高まってしまうと、CoEが持つ主体的な解決力やイノベーションが妨げられるかもしれません。

そのため、適切な役割と責任の明確化、コミュニケーションの促進、教育・啓発の重視などが必要なのです。

CoE（センターオブエクセレンス）が求められる領域

もともとは大学改革のために取り入れられたCoE（センターオブエクセレンス）ですが、現在ではビジネスにおいて応用されています。

CoEが特に求められる3つの領域と、その役割についてご紹介します。

IT

IT分野におけるCoE（センターオブエクセレンス）は、組織内で専門知識とリソースを集約し、ITプロジェクトを横断的に推進する役割を果たします。

CoEの設置により、プロジェクトマネージャーやエンジニアなどの専門家を集められると、問題の共有やノウハウの提供を通じて、サービスの品質を高められたり、安定した運用をはかったりすることができるでしょう。

これにより、クライアントからの評価が向上し、収益の増加も見込めるかもしれません。

またCoEは、企業のDX推進においても重要な役割が求められています。業務とITの垣根を超えてデジタル戦略を実行し、ビジネスモデルの変革を目指します。

医療

医療分野におけるCoE（センターオブエクセレンス）は、病院数の増加にともなう症例数の分散化に対応するために導入されています。

専門性の高いCoEを設置することで、各病院ごとの治験難易度や医療サービスの質のバラつきが解消に向かうでしょう。具体的には、がんセンターや循環器病センターなど、特定の分野に特化した施設や部門がCoEとしての役割を果たします。

これにより、高度な診察や治療、研究が集約され、専門知識の共有や最善の治療方法が確立できるでしょう。

人事

人事領域におけるCoE（センターオブエクセレンス）は、採用や給与体系の構築、人材開発などの分野の専門家を集めた組織です。経営的な視点も踏まえて人事機能の見直しや効率化を実行します。

たとえば、CoEは

など、人事の役割を果たします。

エキスパートや役職者、部門長、成果を上げている従業員などを組織内で横断的に集め、コンピテンシーモデルの構築や、人材育成ノウハウの共有、モチベーション向上や生産性向上につながる人事評価制度の見直しなどが実現できるでしょう。

CoEは戦略的な人材管理を実現し、組織の人事業務を効率的に推進するのに役立ちます。

CoE（センターオブエクセレンス）の成功事例

CoE（センターオブエクセレンス）は、多くの企業・組織に取り入れられるようになってきました。CoEを設置したことで成功している企業では、どのような取り組みを行っているのでしょうか。

CoEの成功事例を2つご紹介します。

株式会社資生堂

国際的に知られている日本企業・資生堂のCoEは、各カテゴリごとに特定の地域に拠点を置き、グローバルに影響力を持つ最先端のエリアで、情報収集や戦略立案、商品開発をリードしています。

スキンケアは日本、メーキャップやデジタルは米州、フレグランスは欧州など具体的な領域で活動し、資生堂グループ全体のマーケティングに展開することで、世界で通用する強いブランドを目指しています。

CoEは地域本社を拠点にしながら、ほかのブランドやCoEとも連携しながらグローバルに活動しているようです。

さらに、海外の各研究開発拠点もCoEと連携し、革新的なマーケティングをサポートするために機能を拡充・強化しています。

参照：『資生堂「センター・オブ・エクセレンス」ネットワーク体制を完成』株式会社資生堂

株式会社NTTデータ

NTTデータは、すでに設置されていたAIやブロックチェーン、Agile/DevOps、デジタルデザインの4つのCoEに加えて、2020年に先端技術領域のIoTやインテリジェントオートメーション、ソフトウェアエンジニアリングオートメーションに焦点を当てた、合計7つのCoEの設置を発表しました。

同社のCoEは、グローバルに横断して知識集約したうえで、技術者のトレーニング、プロジェクトの支援、知的資産の提供という機能を持っています。それにより、グループの中期経営計画の一環として、グローバルデジタル戦略を牽引（けんいん）しています。

7つのCoEがそれぞれの役割を果たすことで、同社はデジタル先進技術分野全体が強化され、世界的な受注の増加につながりました。それぞれのCoEは、グループ会社や海外拠点と連携し、顧客のDX支援にも役立っているようです。

参照：『デジタル技術のグローバル集約拠点（Center of Excellence）を新たに3つ設立』株式会社NTTデータ

CoE（センターオブエクセレンス）を設置するときのポイントとは

CoEを新しく設置する際のポイントとして、以下4つを押さえておくとよいでしょう。

それにより、組織内の専門知識と能力の集約、効果的なチェック機能の確立、メンバーの成長促進、そして持続的なスキル向上の実現につながります。

理想の人材像を定義する

まず最初に、CoEを含む組織全体における理想の人物像を定義します。組織全体の目標やビジョンに合致する人材の特性や能力を明確にするためです。。

組織全体の理想の人物像を定義したあとは、現状の人材とのギャップを整理しましょう。組織全体や各部門で不足しているスキルや人物像を特定し、具体的な改善点を把握します。

ギャップを特定したら、教育方針を策定して不足しているスキルを補完します。特になくてはならないスキルが不足している場合には、優先順位づけを行い、教育プログラムを実施する準備を進めましょう。

社内のチェック機能を見直す

CoEが効果的に機能するためには、業務の状態や従業員の意識をチェックするための仕組みを見直す必要があります。

たとえば、人事領域では勤怠管理システムや定期的な従業員満足度調査などを活用するのも一案です。これらの仕組みを最適化し、情報を効果的に収集することが重要といえるでしょう。

チェック機能を見直し、上手に活用することで、CoEの意見を組織内に取り入れやすくなります。各従業員の業務状況が把握しやすくなるため、CoEはより具体的なサポートや提案を行うことができるでしょう。

必要な情報が把握できない場合には、直接従業員へヒアリングを行い、的確な情報を収集しましょう。

キャリアマップを策定する

組織内の従業員がスキルや経験を習得し、ステップアップするためのガイドラインとしてキャリアマップを策定します。キャリアマップの策定により、従業員は自身の能力開発や成長に向けた道筋を把握できるでしょう。

また、組織も従業員のスキルや経験を適切に評価し、必要なサポートや教育プログラムを提供することができます。

具体的なキャリアマップを策定する際には、CoEの業務特性や組織のニーズに合わせて柔軟に設計することが重要です。

ただし、CoEの業務は高度な分析や企画を含むため、成長プロセスや必要なスキルを明確に定義するのが難しい場合もあります。しかし、キャリアマップは教育方針の基準となるため、具体的に策定することを心掛けましょう。

組織全体の戦略と連動させながら、具体的なスキルや経験の目標を明確にし、従業員の成長と組織の目標達成に貢献することが大切です。

教育方針を固める

最後に教育方針を固めます。そのためには、キャリアマップと現在のスキルのギャップを評価し、優先的に必要なスキルの習得に取り組むことが重要です。

特にCoEでは広範囲かつ高度なスキルが求められるため、効率性を考慮しながら現業務に必要なスキルを優先的に開発する必要があるでしょう。教育方針の策定には長期スパンでの能力開発計画も含まれます。

キャリアマップをベースに、具体的なスキル習得の期限や方法を計画し、教育方針を策定しましょう。

ただし、注意すべきは必要なスキルや理想の人物像が現実的かどうかです。人物像の定義から確認し、適切かつ実現可能な教育方針を立案しましょう。

まとめ

CoE（センターオブエクセレンス）は専門知識を持つ人材やノウハウを1か所に集約し、組織横断的な施策を展開する仕組みです。

近年、DX推進や組織力強化のためにCoEを設置する企業が増えています。CoEはDX推進や人事領域においても重要な役割を果たします。

CoEが機能することで、社内の連携や情報共有、コミュニケーションが活性化され、高度な課題を解決できるようになります。

CoEを成功させるためには、自社に合ったCoEの要件を明確化し、適切なメンバーを集め、組織を刷新することが重要です。

まずはCoEが持つ役割を理解し、メリット・デメリットを把握したうえで、ポイントを押さえながら設置を検討してみてはいかがでしょうか。

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記事監修

スマカン株式会社 代表取締役社長 唐沢雄三郎

一貫して現場に寄り添う人事システムの開発に注力している起業家。戦略人事情報・人材マネジメントシステム、マイナンバー管理システムをはじめ、近年はタレントマネジメントにまで専門領域を広げ、着実に実績を積み上げている。主力製品は公共機関など多くの団体・企業に支持され、その信頼と実績をもとに日本の人材課題の解決に貢献している。