社内アンケートの質問例文｜作り方や項目、分析方法

「社内アンケートの質問例を知りたい」

「質問例と社内アンケートの具体的な注意点を知りたい」

社内アンケートの実施について、このような声も少なくありません。

企業として従業員の満足度を向上させるために、適切な質問を設定した社内アンケートを実施することで、より従業員満足度の向上が期待できます。

そこで当記事では、社内アンケートの質問例や具体的な質問内容を中心にご紹介します。記事冒頭から質問例についてご紹介しており、時間がないという方は前半部分だけでも役立つ構成になっていますので、ぜひチェックしてみてください！

社内アンケートの質問は満足度の要因に分類される

社内アンケートの質問は、従業員満足度の要因別に分類できます。

従業員満足度に影響を及ぼす要因には2種類あります。

動機づけ要因は従業員の満足度を向上させやすい一方、衛生要因は不満を解消できても満足度の向上には直結しにくいといわれています。

そこで、従業員満足度を向上させたい場合は、衛生要因だけに偏らず、動機づけ要因に関する質問を行い、改善施策に努めるのがよいでしょう。

社内アンケートの質問例だけでなく、質問例がどちらの要因に属するのかも把握しておくと、より目的に沿った社内アンケートが実施できるはずです。

ぜひ整理して理解しましょう。

社内アンケートの質問例

社内アンケートの質問例は、性質によってジャンル分けができます。それぞれのジャンルに沿ってアンケートを設計し、総合的な満足度を測るためにすべてのジャンルを網羅するとよいでしょう。

まずはジャンル別の質問例とその意図をご紹介します。

業務内容に関する質問

社内アンケートの質問例として、業務内容に関する質問は、従業員が仕事にどれくらい満足しているかなどを測るために有効です。

業務内容は、従業員満足度の動機づけ要因にも該当し、従業員のモチベーションや充実感など、従業員満足度に大きく影響するため、重視したい分野です。

業務内容に不満を抱いている従業員は、意欲や会社へのエンゲージメントが低下する恐れがあります。調査結果を参考にしながら、必要であれば人材配置や業務内容の変更なども視野に入れて改善施策を検討しましょう。

人事（育成）に関する質問

社内アンケートの質問例として、人事の中でもとりわけ人材育成に関する質問は、従業員が会社の人材育成についてどれくらい納得しているかを知るために有効です。

人材育成は、従業員満足度の動機づけ要因にも該当し、直接的に満足度向上にもつなげられるため、積極的にアンケートを実施し、改善したい分野といえます。

人材育成や配置に納得できていない従業員は、成長意欲や仕事へのモチベーションが低くなり、離職につながる恐れもあります。改善することで離職率の低下にもつながるはずなので、調査結果に応じて人事施策を見直してみましょう。

社風に関する質問

社内アンケートの質問例として、社風に関する質問は、従業員が会社全体やチームの雰囲気や環境に関する課題を把握する際に有効です。

社風が合っていない場合や職場の雰囲気に馴染めない従業員は、ストレスを抱え、コミュニケーションが取りにくくなってしまう危険があります。

アンケートの結果に応じて、面談や相談できるような機会を設けるなどの施策を検討してみましょう。

会社の制度や評価に関する質問

社内アンケートの質問例として、制度や人事評価に関する質問は、目標や成果などの評価、処遇に関する課題を把握する際に有効です。

評価や処遇に納得できていない場合、離職の原因にもつながるため、納得感がないという従業員が多い場合は評価制度や目標管理制度などを見直すきっかけにしてみましょう。

ワークライフバランスに関する質問

社内アンケートの質問例として、ワークライフバランスに関する質問は、私生活と仕事のバランスが取れているかなどを確認するために有効です。

働き方や労働時間などに不満があると、従業員のストレスや心身の健康に影響してしまう場合もあるため、早期に課題を発見したいところです。

心身に関する質問

社内アンケートの質問例として、心身に関する質問は、仕事の影響で心身の健康状態が悪くなっていないかを確認するために有効です。

近年、仕事を理由にしたメンタルヘルスの不調や過労死なども問題になりやすいため、課題がある企業は、従業員を守るために率先して改善を目指しましょう。

コンプライアンスに関する質問

社内アンケートの質問例として、コンプライアンスに関する質問は、企業として法令順守ができているかどうかを確認するために有効です。

法令を遵守できていないと、企業としての信用を失う原因になりかねません。順守ができているか外側からだけでなく、従業員の声からも確認するようにしましょう。

福利厚生に関する質問

社内アンケートの質問例として、福利厚生に関する質問は、より働きやすい環境を整備するために有効です。

また「社員が働きやすい環境をつくりたい」という会社側の姿勢を、社員に対して間接的に伝えることもできるでしょう。

形式的に実施して終わりにするのではなく、従業員の声に耳を傾けて、改善できる部分は積極的に動くことで従業員のエンゲージメントを高めるきっかけにもなるはずです。

ハラスメントに関する質問

社内アンケートの質問例として、パワーハラスメントに関する質問は、社内で起こっているパワーハラスメントやセクシャルハラスメントの実態を把握するために有効です。

しかし、ハラスメントについてはデリケートな内容でもあるため、無記名（匿名性）のアンケート形式にするなどして配慮することが大切です。

ただし、回答者の情報が全くない状態では、問題の所在が把握できなくなってしまうため、部署や年代など最低限の情報収集をするようにしましょう。

基本情報や総合評価に関する質問

社内アンケートの質問例として、基本情報や総合評価なども盛り込みましょう。

基本情報は特に無記名形式のアンケートを実施する際に有効です。アンケート調査結果の分析を行う場合、従業員の性別や年代、勤続年数による傾向をつかんだり、デリケートな内容の問題がある部署を特定したりできます。

また、総合評価では会社に対する総合的な満足度を測ることにも役立つでしょう。

社内アンケートの具体的な質問例

社内アンケートの質問例について、具体的な質問の文章として例文をご紹介します。社内アンケートを実施する際の質問文の参考にしてみてください！

基本情報の質問例

基本情報は、性別や年齢など回答者の属性を回答してもらう目的があります。

調査結果を分析するとき、属性による傾向の違いや特性を把握することに役立つため、必要項目を網羅するようにしましょう。

一般的な質問例は以下の通りです。

業務内容の質問例

業務内容に関する質問の具体例をご紹介します。

業務内容に関する質問では、仕事に対する満足度や、意欲を問うような内容の質問が一般的です。

人事（育成）の質問例

人事（育成）に関する質問の具体例をご紹介します。

人事（育成）に関する質問では、人材育成や人材配置などの人事施策に関する満足度を問う内容が一般的です。

社風の質問例

社風に関する質問の具体例をご紹介します。

社風に関する質問では、会社や部署の雰囲気、人間関係に関する内容の質問が一般的です。

会社の制度や評価の質問例

会社の制度や評価に関する質問の具体例をご紹介します。

会社の制度や評価に関する質問では、人事制度や評価、処遇に関する納得感や満足度を問う内容の質問が一般的です。

ワークライフバランスの質問例

ワークライフバランスに関する質問の具体例をご紹介します。

ワークライフバランスに関する質問では、業務量や勤務時間（残業）、働き方などがワークライフバランスを崩していないかなどを問う内容の質問が一般的です。

心身の質問例

心身に関する質問の具体例をご紹介します。

心身に関する質問では、従業員が仕事や業務による心身の不調を感じているかを問う内容の質問が一般的です。

コンプライアンスの質問例

コンプライアンスに関する質問の具体例をご紹介します。

コンプライアンスに関する質問では、企業が法令遵守（順守）をできているか、法令遵守を徹底する風土があるかを確認する内容が一般的です。

福利厚生の質問例

福利厚生に関する質問の具体例をご紹介します。

福利厚生に関する質問では、会社の福利厚生に満足しているかどうかを問う内容が一般的です。

ハラスメントの質問例

ハラスメントに関する質問の具体例をご紹介します。

ハラスメントに関する質問では、社内においてパワーハラスメントやセクシャルハラスメントが発生しているかを確認する質問が一般的です。

総合的評価の質問例

総合的評価に関する質問の具体例をご紹介します。

総合的評価に関する質問では、会社や部署、仕事などを含めた総合的な満足度について問う内容が一般的です。

社内アンケートを実施する目的

社内アンケートとは、組織の現状を可視化するために社員に対して行うアンケート調査です。社内アンケートを実施する目的には、大きく3つの理由があります。

1．自社が抱える課題の把握

社内アンケートでは、職場環境や業務状況、マネジメントなどについて複数の質問をします。

これらの結果を分析して調査することで自社が抱える課題を把握することは、アンケートの大きな目的です。

課題を洗い出せると、組織改革や業務改善のための施策を考えるきっかけとなるでしょう。

2．社員の意見を聞く

現状の人事評価制度や福利厚生などに対し、社員が満足しているのか、または不満を感じているのかを知るためにも社内アンケートは実施されます。

従業員満足度の向上のためにも、社員の声を反映し改善を行うようにしましょう。

3．エンゲージメント向上・離職防止

社内アンケートを実施する大きな目的の一つに、離職防止があります。

従業員満足度が高い企業は離職率が低い傾向にあるため、社員一人ひとりの満足度やモチベーションを日頃から把握しておくことが大切です。

社員が仕事に対して「やりがいを感じているか」「不満を感じている要因は何か」などを調査し、課題に対して改善策を行うことで、企業と従業員のエンゲージメントが高まり、人材確保につながるでしょう。

社内アンケートの質問を作成するポイント

社内アンケートの質問を作成する際に意識しておきたいポイントをご紹介します。ポイントを押さえて作成すると、より効果的なアンケートになるでしょう。

社内アンケートの目的を明確にする

調査内容を作成する前に、社内アンケートの目的を明確にして従業員に共有しておきましょう。

アンケートの目的を明確にしておくと、アンケートの質問を考えるうえで軸となる部分をより意識できるはずです。

また、社内アンケートに回答する従業員の理解を深め、協力してもらうためにも、目的を明確にすることが大切です。

回答を誘導するような質問にしない

社内アンケートの質問文を作成する際は「回答を誘導しない質問文にすること」を意識しましょう。質問文に作成者の意図が感じられると、回答者が忖度してしまい本音を聞き出せない可能性があります。

たとえば「福利厚生として取り入れている〇〇に予想以上の経費がかかっているため、今年度で終了しようと検討しています。本意見に賛成ですか？」という質問文があるとします。

このような聞き方だと、アンケート作成者の「経費がかかるため終了させたい」という意図が伝わってしまい「はい（賛成です）」と回答する社員が多くなるでしょう。

質問文を作成する際は「中立的な立場」を意識し、社員の本音を聞き出せるような質問文にすることが大切です。

設問数を増やしすぎない

社内アンケートの質問を作成する際は、設問数にも配慮が必要です。設問数を多くしすぎると、回答すること自体がストレスとなったり、集中力が続かず回答意欲が低下したりします。

十分な分析結果を得るためにある程度の設問数は必要ですが、負担をかけずに回答してもらえるような配慮が必要です。アンケートの回答率を上げるためにも、負担にならないアンケートづくりを心掛けましょう。

どうしても質問項目が多くなってしまう場合には、複数ページにアンケートを分散させるとよいでしょう。

質問の回答形式に配慮する

社内アンケートでは回答形式にも配慮し、ストレスなく回答してもらえるように工夫をしましょう。

記述式の回答形式は負担になりやすいので、全体の8割〜9割は選択式にすることをおすすめします。

また、質問文はなるべく短くシンプルに、難しい専門用語の使用は避けて分かりやすい文章を心掛けましょう。

社内アンケートの種類

社内アンケートには、目的によってさまざまな種類があるのをご存知でしょうか。

代表的な社内アンケート調査である「従業員満足度調査」「従業員エンゲージメント調査」「ストレスチェック」について紹介します。

従業員満足度調査

従業員満足度調査とは、職場環境や仕事内容、給与、人間関係などについて社員の満足度を知るために行う調査です。

社員の仕事に対する考えやモチベーションを可視化することで、その社員が何に満足し、何に不満に感じているかを把握します。それにより「今後どのようにマネジメントしていくべきか」という人事育成計画が立てやすくなります。

従業員エンゲージメント調査（エンゲージメントサーベイ）

従業員エンゲージメント調査（エンゲージメントサーベイ）とは、社員が会社に対し「どれくらい愛着心を抱いているのか」を調査するものです。

「従業員満足度調査」は会社が用意した福利厚生や職場環境など現状に対する満足度を調査することに対し、「従業員エンゲージメント」は会社に対する貢献意欲など、会社と社員の信頼関係について調査するものです。

従業員エンゲージメントが高い社員が増えると、離職率が低下し、人材の流出を防ぐことにつながるでしょう。

ストレスチェック

ストレスチェックとは、社員のストレス状況や体調を把握し、メンタルヘルスの不調を事前に防ぐことを目的に行う調査です。

2015年からは、50人以上の労働者がいる事業所でストレスチェックを行うことが義務化されています。

ストレスチェックを通じて社員個人のメンタル状況を把握できるほか、集計した結果を活用して職場環境の改善に役に立つでしょう。

社内アンケート結果の分析方法

社内アンケートを実施したあとは速やかに結果を集計・分析し、職場環境の改善に役立てましょう。

当記事では、代表的な2つのアンケート結果の分析方法について解説します。

単純集計

単純集計とは、調査結果の全体像を把握したいときに行われる分析方法です。設問ごとにトータルを集計し、回答者数で割って平均値を出します。

結果から組織の強みや弱みの傾向を知ることができるため、課題を一目で見つけやすいというメリットがあります。

単純集計の具体例

100名の社員に対し、

「1．あなたの年代を教えてください」「2．働きやすい職場だと思いますか？」

という2つの質問をするとします。この結果を単純集計すると、下記のようになります。

質問1．あなたの年代を教えてください。

質問2． 働きやすい職場だと思いますか？

この結果から、回答した社員の年代ごとの人数と、「総合的に働きやすさに不満を感じている社員が多い」という全体像を把握することができます。

クロス集計

クロス集計とは年代や所属部署など社員の属性と、質問項目を掛け合わせた分析方法です。設問に対し、属性ごとに回答の傾向を調べることができます。

特に管理職の社員と一般社員など立場が違う社員の回答傾向を分析することで、組織の課題発見や、解決策を考えやすくなります。

クロス集計の具体例

先ほど単純集計の例に出した2つの質問項目「1．あなたの年代を教えてください」「2．働きやすい職場だと思いますか？」を、クロス集計すると以下のようになります。

この結果から、20代、30代の社員は働きやすさに不満を感じている傾向があり、一方で40代には満足してる社員が多いということがわかります。

分析結果より「若い世代の離職を防ぐための施策を検討する必要がある」という課題に気づくことができるでしょう。

社内アンケートの効果を高めるために

社内アンケートの効果を高めるためには、1回実施して終わりではありません。定期的に実施し「改善策として行った施策が機能しているのか」「新たな課題はないか」なども質問しながら、繰り返し検証することが大切です。

社内アンケートは、紙やExcel・Wordデータを配布して実施する方法もありますが、担当者の集計作業や管理が負担になってしまう場合もあります。

そこで専用のシステムやツールを活用するのがおすすめです。

社内アンケートを効率的に実施できるサーベイや、社内アンケート専用のツールなどを検討してみましょう！

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まとめ

社内アンケートの質問は、目的に沿って作成することが重要なポイントの一つです。

社内アンケートは質問の仕方で、従業員満足度の要因別に分類することができます。特に従業員満足度を向上させたい場合は、動機づけ要因に関する質問を設定し、改善する必要があるでしょう。

社内アンケートの目的を明確にし、注意点を踏まえたうえで、効果的な社内アンケートを実施し、組織の改善に努めましょう。

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記事監修

スマカン株式会社 代表取締役社長 唐沢雄三郎

一貫して現場に寄り添う人事システムの開発に注力している起業家。戦略人事情報・人材マネジメントシステム、マイナンバー管理システムをはじめ、近年はタレントマネジメントにまで専門領域を広げ、着実に実績を積み上げている。主力製品は公共機関など多くの団体・企業に支持され、その信頼と実績をもとに日本の人材課題の解決に貢献している。