• 2022.03.28
  • タレントマネジメント

社内アンケート調査を効果的に実施するには?質問内容や分析方法を紹介!

社内アンケート調査を効果的に実施するには?質問内容や分析方法を紹介!

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多くの企業が社員の声を直接聞くために導入している「社内アンケート」
アンケート調査を通じて、社員が会社のどこに満足し、どこに不満を感じているのかという現状を可視化することによって、組織が抱える課題を見つけることができます。
今回は、社内アンケートを実施する目的や調査内容の注意点、質問例、分析方法などを紹介します。

社内アンケートを実施する目的とは

社内アンケートとは、組織の現状を可視化するために社員に対して行うアンケート調査のことです。社内アンケートを実施する目的には、大きく3つの理由があります。

1. 自社が抱える課題の把握

社内アンケートでは、職場環境や業務状況、マネジメントなどについて複数の質問をします。これらの結果を分析し調査することで自社が抱える課題を把握でき、組織改革や業務改善のための施策を考えるきっかけとなります。

2. 社員の意見を聞く

現状の人事評価制度や福利厚生などに対し、社員が満足しているのか、または不満を感じているのかを知るためにも社内アンケートは実施されます。
従業員満足度の向上のためにも、社員の声を反映し改善を行うようにしましょう。

3. エンゲージメント向上・離職防止

社内アンケートを実施する理由のひとつに、離職防止という大きな目的があります。従業員満足度が高い企業は離職率が低い傾向にあり、社員一人ひとりのモチベーションを日頃から把握しておくことが大切です。
社員が仕事に対して「やりがいを感じているか」「不満を感じている要因は何か」などを調査し、課題があれば改善策を行うことで企業と従業員のエンゲージメントが高まり、人材確保につながります。

社内アンケートで注意すべき調査内容のポイント

従業員満足度の向上を目指すために実施する社内アンケートですが、社員の負担になるような調査内容にしてしまうと逆効果です。「アンケートの意義が感じられない」「回答するのが疲れる」など、社員に負の感情を抱かせるような内容は避けるようにしましょう。
社内アンケートで注意すべき調査内容のポイントを紹介します。

何を目的に社内アンケートを行うのかを明確にしておく

調査内容を作成する前に、「何が知りたくて社内アンケートを行うのか」を明確にしておきましょう。
目的を明確にしておくことは、アンケートの設計を考える上で軸となる大切な部分です。質問の軸がブレてしまうと、必要なデータが得られず、アンケート結果を有効活用できなくなる恐れがあるので注意しましょう。

回答を誘導するような質問にしない

社内アンケートの質問文を作成する際は、「回答を誘導しない質問文にすること」を意識しましょう。質問文に作成者の意図が感じられると、回答者が忖度してしまい本音を聞き出せない可能性があります。
回答を誘導している質問文の例を紹介します。

回答を誘導している質問文の例

例えば、「福利厚生として取り入れている〇〇に予想以上の経費がかかっているため、今年度で終了しようと検討しています。本意見に賛成ですか?」という質問文があるとします。
この聞き方だと、アンケート作成者の「経費がかかるため終了させたい」という意図が伝わってしまい、「はい(賛成です)」と回答する社員が多くなるでしょう。

質問文を作成する際は「中立的な立場」を意識し、社員の本音を聞き出せるような質問文にすることが大切です。

設問数を増やしすぎない

社内アンケートの質問を作成する際は、設問数にも配慮が必要です。設問数を多くしすぎると、回答すること自体がストレスとなったり、集中力が続かず回答意欲が低下したりします。
充分な分析結果を得るためにある程度の設問数は必要ですが、負担をかけずに回答してもらえるよう配慮が必要です。アンケートの回答率を上げるためにも、負担にならないアンケート作りを心掛けましょう。
どうしても質問項目が多くなってしまう場合には、複数ページにアンケートを分散させると良いでしょう。

質問の回答形式に配慮する

社内アンケートでは回答形式にも配慮し、ストレスなく回答してもらえるように工夫をしましょう。記述式の回答形式は負担になりやすいので、全体の8割〜9割は選択式にすることがおすすめです。
また、質問文はなるべく短くシンプルに、難しい専門用語の使用は避けて、分かりやすい文章を心掛けましょう。

社内アンケートの種類

社内アンケートには、目的によって様々な種類があります。代表的なアンケート調査である「従業員満足度調査」「従業員エンゲージメント調査」「ストレスチェック」について紹介します。

従業員満足度調査

従業員満足度調査とは、職場環境や仕事内容、給与、人間関係などについて社員の満足度を知るために行う調査です。
社員の仕事に対する考えやモチベーションを可視化することで、その社員が何に満足し、何に不満に感じているかが分かるため、「今後どのようにマネジメントしていくべきか」という人事育成計画が立てやすくなります。

従業員エンゲージメント調査(エンゲージメントサーベイ)

従業員エンゲージメント調査(エンゲージメントサーベイ)とは、社員が会社に対し「どれくらい愛着心を抱いているのか」を調査するものです。
「従業員満足度調査」は会社が用意した福利厚生や職場環境など現状に対する満足度を調査することに対し、「従業員エンゲージメント」は会社に対する貢献意欲など、会社と社員の信頼関係について調査するものです。
従業員エンゲージメントが高い社員が増えることで、離職率が低下し人材の流出を防ぐことに繋がります。

ストレスチェック

ストレスチェックとは、社員のストレス状況や体調を把握し、メンタルヘルスの不調を事前に防ぐことを目的に行う調査のことです。2015年からは、50人以上の労働者がいる事業所でストレスチェックを行うことが義務化されています。
ストレスチェックを通じ社員個人のメンタル状況を把握できるほか、集計した結果を活用して職場環境の改善につなげることができます。

社内アンケートの質問例と意図

社内アンケートの質問例と意図を具体的に紹介します。

人事に関わるアンケートの質問例

人事について社内アンケートを行う際は、評価や給与など処遇や個人目標、人事施策など現在行っている労務管理に対し、社員がどれくらい納得しているのかを知るための質問をします。

<質問例>

・給与は業務内容に対し納得できる水準か
・仕事の成果や能力が評価に繋がっていると思うか
・公平な人事評価を受けていると感じるか
・個人目標が適切に設定されていると感じるか
・社員の声が人事評価方法に反映されていると感じるか

人事評価に納得できていない社員は、モチベーションが低く離職に繋がる恐れがあります。
改善することで離職率の低下に繋がるので、調査結果に応じて人事施策を見直してみましょう。

福利厚生に関するアンケートの質問例

福利厚生の充実は「社員が働きやすい環境を作りたい」という会社側の姿勢を、社員に対して表現するものでもあります。
福利厚生に関する社内アンケートでは、「社員のニーズを満たす制度は充実しているか」「実施している福利厚生に対し不満はないか」などを質問しましょう。

・快適に仕事に取り組める環境や制度が整っているか
・育児や介護のサポート制度が整っていると思うか
・休暇は取得しやすいか
・スキルアップ制度は整っていると思うか
・福利厚生が働きやすさにつながっていると感じるか

ハラスメントに関わるアンケートの質問例

パワーハラスメントやセクシャルハラスメントの対策のために、社員から現場の声を集めることは大変重要です。ハラスメントに関わるアンケートの質問例を紹介します。

・ハラスメント対策は適切か
・コンプライアンスに関して相談できる環境が整っているか
・私生活についての過度な介入をされていないか
・残業を依頼されたとき断ることができる環境か
・休暇取得を拒否されたり、サービス残業は課されていないか
・法令を遵守するための管理が徹底されていると思うか

ハラスメント防止対策を徹底するためには実態の正確な把握が必要ですが、デリケートな質問であるため記名アンケートではなかなか本音が言い出せない場合もあります。
そのため、セクハラやパワハラなどコンプライアンスに関わる質問は、無記名(匿名性)のアンケート形式を取るなど配慮することが大切です。
ただし、回答者の情報が全くない状態では問題の所在が把握できなくなってしまうため、部署や年代など最低限の情報収集はしておくようにしましょう。

社内アンケート結果の分析方法

社内アンケートを実施した後は速やかに結果を集計・分析し、職場環境の改善に役立てましょう。
今回は、代表的な2つのアンケート結果分析方法について解説します。

単純集計

単純集計とは、調査結果の全体像を把握したいときに行われる分析方法です。設問ごとにトータルを集計し、回答者数で割って平均値を出します。
結果から組織の強みや弱みの傾向を知ることができるため、課題を一目で見つけやすいというメリットがあります。

単純集計の具体例

100名の社員に対し、
「①あなたの年代を教えてください」「②働きやすい職場だと思いますか?」
という2つの質問をするとします。この結果を単純集計すると、下記のようになります。

質問① あなたの年代を教えてください。

実数・比率
20代30名(30%)
30代40名(40%)
40代30名(30%)

質問② 働きやすい職場だと思いますか?

実数・比率
20代30名(30%)
30代20名(20%)
40代50名(50%)

この結果から、回答した社員の年代ごとの人数と、「総合的に働きやすさに不満を感じている社員が多い」という全体像を把握することができます。

クロス集計

クロス集計とは年代や所属部署など社員の属性と、質問項目をかけ合わせた分析方法です。設問に対し、属性ごとに回答の傾向を調べることができます。
特に管理職の社員と一般社員など立場が違う社員の回答傾向を分析することで、組織の課題発見や、解決策を考えやすくなります。

クロス集計の具体例

先ほど単純集計の例に出した2つの質問項目「①あなたの年代を教えてください」「②働きやすい職場だと思いますか?」を、クロス集計すると以下のようになります。

実数・比率
はいどちらともいえないいいえ
全体30名(30%)20名(10%)50名(60%)
20代(30名)4名(4%)6名(6%)20名(20%)
30代(40名)11名(11%)7名(7%)22名(22%)
40代(30名)15名(15%)7名(7%)8名(8%)

20代・30代の社員は働きやすさに不満を感じている傾向があり、一方で40代には満足してる社員が多いということが分かります。
分析結果より、「若い世代の離職を防ぐための施策を検討する必要がある」という課題に気付くことができます。

定期的・効果的に社内アンケートを実施するに

社内アンケートは1回実施して終わりではなく、定期的に行い「改善策として行った施策が機能しているのか」「新たな課題はないか」などを繰り返し検証することで効果を発揮します。
アンケートは紙やExcel・Wordデータを配布し行う方法もありますが、管理者の集計作業が負担になりがちです。
社内アンケートを定期的に実施するには、アンケートの作成や集計における負担が軽減できるWebアンケートツールの活用がおすすめです。

社内アンケートの作成・分析が簡単にできる「スマカン」

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タレントマネジメントシステムの「スマカン」では、人材データを一元管理しながら、社員満足度、研修感想、理解度テストなど多様なアンケートを自由に作成できるほか、テンプレートもご用意しているので短時間でアンケートの作成・実施が可能です。また、アンケート結果はグラフ化できるため、分析も簡単に行えます。
定期的な社内アンケートを効果的に活用し、より良い職場環境づくりを目指しましょう。

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